自己株式の取得・消却
FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1自己株式残高の更新有価証券報告書
「2026年６月30日現在 株式会社ブロードリーフ 自己名義 6,014,100 － 6,014,100 6.14」
2026年6月30日時点の自己名義自己株式は6,014,100株、発行済株式総数に対する割合は6.14％となった。 - FY2025自己株式残高の更新有価証券報告書
「保有自己株式数 6,073,690」
譲渡制限付株式報酬等による処分を反映し、2025年12月31日時点の保有自己株式数を6,073,690株として開示した。 - FY2025-H1自己株式処分・残高更新有価証券報告書
「2025年６月30日現在 株式会社ブロードリーフ 自己名義 6,073,600 － 6,073,600 6.20」
2025年6月30日時点の自己名義自己株式は6,073,600株、発行済株式総数に対する割合は6.20％となった。譲渡制限付株式報酬による処分等を反映し、前期末の保有自己株式6,159,097株から減少した。 - FY2024自己株式処分・残高更新有価証券報告書
「当事業年度のその他の内訳は、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分（株式数96,176株、処分価額の総額54,820,320円）であります。」
譲渡制限付株式報酬として96,176株を処分し、期末保有自己株式は6,159,097株となった。 - FY2024-H1自己株式処分・残高更新有価証券報告書
「上記のほか、自己株式が6,157,034株あります。」
譲渡制限付株式報酬による自己株式処分後の自己株式残高を6,157,034株と開示し、自己名義の自己株式は6,157,000株、発行済株式総数に対する割合は6.29％となった。 - FY2024-Q1自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社 ブロードリーフ 東京都品川区東品川 四丁目13番14号 6,255,200 － 6,255,200 6.39」
2024年3月31日時点の自己株式は6,255,200株、発行済株式総数に対する割合は6.39％となった。 - FY2023自己株式残高・処分の更新有価証券報告書
「保有自己株式数 6,255,273 －」
譲渡制限付株式報酬として129,930株を処分し、期末の保有自己株式数を6,255,273株として更新した。 - FY2023-Q2自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社 ブロードリーフ 東京都品川区東品川 四丁目13番14号 6,255,200 － 6,255,200 6.39」
2023年６月30日時点の自己名義の自己株式を6,255,200株、発行済株式総数に対する割合を6.39％として更新した。 - FY2022-Q2自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社 ブロードリーフ 東京都品川区東品川 四丁目13番14号 6,385,200 － 6,385,200 6.52」
2022年６月30日時点の自己株式は6,385,200株、発行済株式総数に対する割合は6.52％となった。 - FY2021-Q3自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社 ブロードリーフ 東京都品川区東品川 四丁目13番14号 6,524,800 － 6,524,800 6.66」
2021年９月30日時点の自己株式は6,524,800株、発行済株式総数に対する割合は6.66％となった。 - FY2021-Q2譲渡制限付株式報酬に伴う自己株式処分の更新有価証券報告書
「当社は、2021年４月21日開催の取締役会決議に基づき、当第２四半期連結累計期間において、当社の取締役及び執行役員に対する譲渡制限付株式報酬として自己株式を102,189株（56,000千円）処分しております。」
取締役・執行役員向け譲渡制限付株式報酬として、自己株式102,189株、5,600万円を処分した。 - FY2020-Q3自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社ブロードリーフ 東京都品川区東品川 四丁目13番14号 6,627,000 － 6,627,000 6.77」
2020年9月30日時点の自己株式は6,627,000株、発行済株式総数に対する割合は6.77％となった。 - FY2020-Q2譲渡制限付株式報酬に伴う自己株式処分の更新有価証券報告書
「当社は、2020年４月22日開催の取締役会決議に基づき、当第２四半期連結累計期間において、当社の取締役及び執行役員に対する譲渡制限付株式報酬として自己株式を114,052株（56,000千円）処分しております。」
自己株式の取得ではなく、取締役・執行役員向け譲渡制限付株式報酬として114,052株、5,600万円を処分した。 - FY2020-Q1自己株式処分・残高更新有価証券報告書
「2020年３月31日現在 株式会社ブロードリーフ 6,753,000 － 6,753,000 6.90」
自己株式の処分により自己株式残高は6,753,000株、発行済株式総数に対する割合は6.90％となった。前年度末の6,753,063株からわずかに減少し、自己株式売却による収入1,500千円も計上した。 - FY2019自己株式処分・残高の更新有価証券報告書
「当事業年度のその他の内訳は、新株予約権の権利行使（株式数12,000株、処分価額の総額4,404,000円）及び譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分（株式数98,073株、処分価額の総額55,999,683円）であります。」
自己株式の取得はなく、新株予約権行使と譲渡制限付株式報酬による合計110,073株の処分を開示した。期末保有自己株式は6,753,063株となった。 - FY2019-Q3自己株式残高の更新有価証券報告書
「株式会社ブロードリーフ 東京都品川区東品川四丁目13番14号 6,757,000 － 6,757,000 6.90」
2019年9月30日時点の自己株式を6,757,000株、発行済株式総数に対する割合を6.90％として開示した。 - FY2019-Q2譲渡制限付株式報酬に伴う自己株式処分有価証券報告書
「当社は、2019年４月19日開催の取締役会決議に基づき、当第２四半期連結累計期間において、当社の取締役及び執行役員に対する譲渡制限付株式報酬として自己株式を98,073株（56,000千円）処分しております。」
自己株式の取得ではなく、取締役・執行役員向け譲渡制限付株式報酬として98,073株を処分した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2018年２月14日開催の取締役会決議による取得の状況 取締役会（2018年２月14日）での決議状況 1,000,000 1,005,000,000」
2018年2月14日決議に基づく自己株式100万株、取得価額10億5百万円の取得実績を通期でも記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年２月14日開催の取締役会決議に基づき、第１四半期連結累計期間において自己株式を2,000,000株取得しております。」
2018年2月14日決議に基づく自己株式2,000,000株の取得実績を開示。株式分割調整後の株数であり、当第2四半期末の自己株式は6,867,100株、発行済株式総数比7.01％となっている。自己株式取得による支出は10億6百万円、自己株式売却による収入は2億97百万円。 - FY2018-Q1自己株式残高と処分状況の更新有価証券報告書
「また、新株予約権の行使により、自己株式370,800株を処分しております。この結果、当第１四半期会計期間末の当社保有の自己株式数は3,433,500株、発行済株式総数に対する所有株式数の割合は、7.01％となっております。」
自己株式1,000,000株の取得に加え、新株予約権行使に伴う370,800株の処分を開示し、四半期末の自己株式残高を3,433,500株、発行済株式総数比7.01％としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「上記買付けによる取得の結果、当社普通株式1,000,000株（取得価額1,005,000,000円）を取得いたしました。」
2018年2月15日に、資本効率向上、機動的な資本政策、株主還元を目的とする自己株式1,000,000株の取得を実施。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2016年10月28日開催の取締役会決議に基づき、当第３四半期連結累計期間において自己株式を797,500株取得しております。」
自己株式取得の累計実行状況を継続記載。取得による支出は5億30百万円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2016年10月28日開催の取締役会決議に基づき、当第２四半期連結累計期間において自己株式を797,500株取得しております。」
自己株式取得の実行を継続記載。取得による支出は530,475千円で、取得決議に基づく累計期間の取得株数は797,500株。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2016年10月28日開催の取締役会決議に基づき、自己株式2,405,200株の取得を行いました。この結果、当第１四半期連結累計期間において自己株式が797,500株増加しております。」
自己株式取得の決議が実行され、当第1四半期累計期間に自己株式が797,500株増加。自己株式取得による支出は530,475千円。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成28年10月28日開催の取締役会において、会社法第459条第１項及び当社定款第41条の規定に基づき、自己株式を取得することを決議いたしました。」
株主還元及び資本効率の向上を理由として、平成28年11月1日から平成29年1月31日まで、自己株式1,350,000株を上限、取得価額1,500,000千円を上限とする新たな取得を決議。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社は、平成28年２月10日開催の取締役会決議に基づき、平成28年３月２日付で、自己株式760,000株の消却を実施いたしました。」
平成28年3月2日付で760,000株を消却したことを記載。過年度の自己株式取得・消却についても説明。