自然災害・事故による事業継続リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害、事故や大規模な感染症の発生等に備え、定期的なバックアップ、稼働状況の常時監視、在宅勤務の導入等によりトラブルの事前防止又は回避に努めております。」
自然災害・事故・感染症に対するバックアップ、監視、在宅勤務の対応策を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、世界的に感染が拡大している新型コロナウイルス感染症に備え、当社グループでは主催する各種イベントの中止または延期、在宅勤務の導入等の施策により、予防措置と緊急時の体制構築に努めておりますが、さらなる感染拡大によって事業継続に支障をきたす事象が発生し、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故に加え、新型コロナウイルス感染症による事業継続リスクと対応策を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による設備損壊、電力制限および事業継続リスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による設備損壊、電力制限および事業継続リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による設備損壊、電力制限および事業継続リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による設備損壊、電力制限および事業継続リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
バックアップや稼働状況監視を行う一方、設備損壊・電力制限等による事業継続リスクを示している。