読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-62.3
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年10月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高10,088百万円前年比 -28.2%
営業利益533百万円前年比 -62.3%
経常利益1,435百万円前年比 -29.2%
純利益（親会社株主帰属）825百万円前年比 +364.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益6.42円
期末の財政状態
総資産71,954百万円
うち純資産 66,543 百万円自己資本比率 92.5%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-82
投資+150
財務-2,898
純増減-2,830
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高43,300百万円
セグメント別売上高エンターテインメント事業 9,820百万円（前年比 -18.2%）、投資育成事業 268百万円（前年比 -86.8%）
セグメント別利益エンターテインメント事業 655百万円、投資育成事業 -123百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考業績予想の開示なし
年間配当予想20円 → 非開示
業績の増減要因
エンターテインメント事業は、一部既存タイトルの配信期間長期化に伴う売上逓減で減収となった一方、コスト見直しにより広告宣伝費等が減少した。投資育成事業は、前年の大型案件による反動減の影響を受け、保有する営業投資有価証券の一部について減損処理を行った。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失非開示
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 66百万円 / 特別損失 事業構造改善費用 273百万円
減価償却費175百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数130,346,707株
期末自己株式数1,779,044株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年10月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 10,088百万円（前年比 -28.2%） |
| 営業利益 | 533百万円（前年比 -62.3%） |
| 経常利益 | 1,435百万円（前年比 -29.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 825百万円（前年比 +364.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 6.42円 |
| 自己資本比率 | 当期末 92.5 / 前期末 91 |
| 総資産 | 71,954百万円 |
| 純資産 | 66,543百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -82百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 150百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,898百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 43,300百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 業績予想の開示なし |
| 年間配当予想 | 20円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | エンターテインメント事業 9,820百万円（前年比 -18.2%）、投資育成事業 268百万円（前年比 -86.8%） |
| セグメント別利益 | エンターテインメント事業 655百万円、投資育成事業 -123百万円 |
| 減価償却費 | 175百万円 |
| 減損損失 | 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 66百万円 / 特別損失 事業構造改善費用 273百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 130,346,707株 |
| 期末自己株式数 | 1,779,044株 |
| 業績の増減要因 | エンターテインメント事業は、一部既存タイトルの配信期間長期化に伴う売上逓減で減収となった一方、コスト見直しにより広告宣伝費等が減少した。投資育成事業は、前年の大型案件による反動減の影響を受け、保有する営業投資有価証券の一部について減損処理を行った。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エンターテインメント事業では、一部既存タイトルの配信期間長期化に伴う売上逓減により減収となった一方、グループ全体でのコスト見直しにより広告宣伝費等が減少した。投資育成事業では、前年の大型案件による反動減の影響を受け、保有する営業投資有価証券の一部について減損処理を行った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。