技術革新への対応遅延リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
enishがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、マルチプラットフォーム対応や開発環境の高度化、運営体制の効率化等により、こうした技術革新への対応に努めておりますが、今後、技術革新のスピードに適時に対応できない場合には、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新への対応策として、従来のスマートフォン対応から、マルチプラットフォーム対応、開発環境の高度化、運営体制の効率化へと説明を広げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社はそうした技術革新に対応できる体制づくりに努めており、当面の課題としてスマートフォン対応を進め、スマートフォンにおける収益の拡大を図っていく所存でありますが、今後において技術革新のスピードに適時に対応出来ない場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新への対応体制づくりとスマートフォン対応を進める一方、対応遅延が業績に影響する可能性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社はそうした技術革新に対応できる体制づくりに努めており、当面の課題としてスマートフォン対応を進め、スマートフォンにおける収益の拡大を図っていく所存でありますが、今後において技術革新のスピードに適時に対応出来ない場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新に対応する体制づくりとスマートフォン対応を進める一方、対応遅延が業績に影響する可能性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はそうした技術革新に対応できる体制づくりに努めており、当面の課題としてスマートフォン対応を進め、スマートフォンにおける収益の拡大を図っていく所存でありますが、今後において技術革新のスピードに適時に対応出来ない場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新に対応する体制づくりとスマートフォン対応を進める一方、対応が遅れた場合の業績影響の可能性を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社はそうした技術革新に対応できる体制づくりに努めており、当面の課題としてスマートフォン対応を進め、スマートフォンにおける収益の拡大を図っていく所存でありますが、今後において技術革新のスピードに適時に対応出来ない場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新に対応する体制づくりとスマートフォン対応を進める一方、対応遅延が業績に影響する可能性を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社はそうした技術革新に対応できる体制づくりに努めており、当面の課題としてスマートフォン対応を進め、スマートフォンにおける収益の拡大を図っていく所存でありますが、今後において技術革新のスピードに適時に対応出来ない場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
スマートフォン対応を進める一方、通信技術やデバイス等の技術革新に適時対応できない場合の業績影響を記載している。