スマートフォン・インターネット市場の成長鈍化と景気悪化
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
エイチームホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるモバイルゲーム市場、インターネット市場及びEC市場はスマートフォンの普及、インターネット利用者の増加により高度な成長を続けてまいりました。」
従来のモバイル・インターネット市場に加え、EC市場及び暗号資産を用いた新領域を含む市場環境として整理された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような傾向が今後も継続すると考えておりますが、今後市場の成長スピードが鈍化した場合、また、景気変動の影響を受け景況感が悪化した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
モバイルゲーム・インターネット市場の成長鈍化及び景気悪化リスクが再掲された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「モバイルビジネスを取り巻く環境につきましては、平成28年３月末時点のスマートフォン契約数が7,715万件（端末契約数の59.9％）となり,スマートフォン契約数は2018年度に1億件に達する見通しであります。」
スマートフォン契約数と2018年度までの市場見通しが前回と同様に記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「モバイルビジネスを取り巻く環境につきましては、平成28年３月末時点のスマートフォン契約数が7,715万件（端末契約数の59.9％）となり,スマートフォン契約数は2018年度に1億件に達する見通しであります。」
スマートフォン契約数と2018年度までの市場見通しが前回と同様に記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「モバイルビジネスを取り巻く環境につきましては、平成28年３月末時点のスマートフォン契約数が7,715万件（端末契約数の59.9％）となり,スマートフォン契約数は2018年度に1億件に達する見通しであります。」
スマートフォン市場の規模・成長見通しが引き続き記載された。事業等のリスクについては重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような傾向が今後も継続すると考えておりますが、今後市場の成長スピードが鈍化した場合、また、景気変動の影響を受け景況感が悪化した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
主要市場の成長鈍化・景気悪化を業績と財政状態へのリスクとして記載。