エイチームホールディングス（3662）・施策再掲
EC事業本部新設による意思決定迅速化と業務効率化
FY2017-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EC事業部新設によるECソリューション強化4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは迅速かつ的確な意思決定を行う体制の構築と業務の効率化を図るため、EC事業本部を新設する組織変更をいたしました。」
EC事業本部の新設と3セグメント体制が年度報告でも継続して記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは迅速かつ的確な意思決定を行う体制の構築と業務の効率化を図るため、EC事業本部を新設する組織変更をいたしました。」
EC事業本部の新設と、EC事業を含む3セグメント体制が継続して開示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは迅速かつ的確な意思決定を行う体制の構築と業務の効率化を図るため、EC事業本部を新設する組織変更をいたしました。」
EC事業本部の新設と、それに伴う3セグメント体制が継続して開示された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは迅速かつ的確な意思決定を行う体制の構築と業務の効率化を図るため、EC事業本部を新設する組織変更をいたしました。」
EC事業の単独セグメント化に伴い、意思決定の迅速化と業務効率化を目的とする組織変更が初めて具体的に記載された。