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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1336
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年8月1日～2023年4月30日連結日本基準売上高21,245百万円前年比 -9.8%進捗 75.9%
営業利益373百万円進捗 74.6%
経常利益422百万円進捗 84.4%
純利益（親会社株主帰属）1百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益0.09円
期末の財政状態
総資産14,205百万円
うち純資産 9,526 百万円自己資本比率 67.1%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高5,982百万円
セグメント別売上高ライフスタイルサポート事業 14,176百万円（前年比 -2.3%）、エンターテインメント事業 3,945百万円（前年比 -14.4%）、EC事業 3,123百万円（前年比 -29.4%）
セグメント別利益ライフスタイルサポート事業 1,477百万円（前年比 +74.5%）、エンターテインメント事業 25百万円、EC事業 -366百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,000百万円（前年比 -11.9%）
営業利益500百万円
経常利益500百万円
純利益0百万円
年間配当予想16円 → 16円（0.0%）
業績の増減要因
自転車小売事業の譲渡によりEC事業の売上高が大幅に減少した。一方、ライフスタイルサポート事業では人材メディア事業・金融メディア事業の増収、エンターテインメント事業ではゲームサービス終了による広告宣伝費・開発費の減少により利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社cyma
減損損失41百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 6百万円 / 特別損失 減損損失 41百万円、関係会社株式売却損 121百万円、その他 16百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数19,789,200株
期末自己株式数1,236,421株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年8月1日～2023年4月30日 |
| 売上高 | 21,245百万円（前年比 -9.8%） |
| 営業利益 | 373百万円 |
| 経常利益 | 422百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 0.09円 |
| 自己資本比率 | 当期末 67.1 / 前期末 66.9 |
| 総資産 | 14,205百万円 |
| 純資産 | 9,526百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,982百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 28,000百万円（前年比 -11.9%） / 営業利益 500百万円 / 経常利益 500百万円 / 純利益 0百万円 |
| 年間配当予想 | 16円 → 16円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ライフスタイルサポート事業 14,176百万円（前年比 -2.3%）、エンターテインメント事業 3,945百万円（前年比 -14.4%）、EC事業 3,123百万円（前年比 -29.4%） |
| セグメント別利益 | ライフスタイルサポート事業 1,477百万円（前年比 +74.5%）、エンターテインメント事業 25百万円、EC事業 -366百万円 |
| 減損損失 | 41百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 6百万円 / 特別損失 減損損失 41百万円、関係会社株式売却損 121百万円、その他 16百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社cyma |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 19,789,200株 |
| 期末自己株式数 | 1,236,421株 |
| 業績の増減要因 | 自転車小売事業の譲渡によりEC事業の売上高が大幅に減少した。一方、ライフスタイルサポート事業では人材メディア事業・金融メディア事業の増収、エンターテインメント事業ではゲームサービス終了による広告宣伝費・開発費の減少により利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自転車小売事業の譲渡によりEC事業の売上高が大幅に減少した一方、ライフスタイルサポート事業とエンターテインメント事業の利益が増加した。エンターテインメント事業ではゲームサービス終了に伴い広告宣伝費・開発費が発生しなくなった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。