スマートフォン中心へのモバイル市場移行
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット関連市場では、通信インフラの高度化やスマートデバイスの普及に加え、生成ＡＩやＸＲ、メタバースなどの先端技術の社会実装が一層加速しており、新たなサービスや収益モデルの創出が広がりを見せております。特にエンタテインメント分野においては、ライブ配信やバーチャル空間でのコンテンツ体験が高度化し、リアルとデジタルが融合した新たなユーザー価値の提供が進展しています。」
先端技術の社会実装が進む市場環境について、生成AI・XR・メタバースのサービス実装と、ライブ配信・バーチャル空間によるリアルとデジタルの融合へ進展したと記載している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット関連市場では、通信インフラの高度化やスマートデバイスの普及に加え、生成ＡＩやＸＲ、メタバースなどの先端技術の社会実装が一層加速しており、新たなサービスや収益モデルの創出が広がりを見せております。特にエンタテインメント分野においては、ライブ配信やバーチャル空間でのコンテンツ体験が高度化し、リアルとデジタルが融合した新たなユーザー価値の提供が進展しています。」
従来のスマートフォン・5G・生成AI・XR中心の市場認識に、メタバース、バーチャル空間、リアルとデジタルの融合を加えた事業環境の説明へ広げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット関連市場では、５Ｇの普及に加えて、生成ＡＩやＸＲなど技術の進化が顕著となっており、これらを活用した新たなサービスやビジネスモデルの登場が加速しております。」
スマートフォン・5G中心の市場認識から、生成AI・XR、新たなサービスモデル、コンテンツの多言語展開・グローバル配信、ファンビジネスの深化を含む市場環境の説明へ広がっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、ネットワークの高度化やデジタルサービスの多様化が進む中で、今後の新たなビジネスの創生とさらなる市場拡大への期待が高まっております。また、エンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタルシフトも急速に進んでおります。」
ネットワーク高度化、デジタルサービス多様化、エンタテインメントのデジタルシフトを事業環境として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、通信インフラの高度化やデジタルサービスの多様化が進む中で、今後の新たなビジネスの創生とさらなる市場拡大への期待が高まっております。」
通信インフラの高度化とデジタルサービスの多様化を事業環境として再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムなどネットワークインフラの高度化が進み、高速で信頼性の高い接続サービスが普及する中で今後の新たな市場やビジネスの創生とさらなる市場拡大への期待が高まっております。」
5Gを含むネットワークインフラの高度化と高速・高信頼接続サービスの普及を、事業環境として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が進み、高速で信頼性の高い接続サービスが普及する中で、今後の新たな市場やビジネスの創生とさらなる市場拡大への期待が高まっております。」
5Gについて、商用化開始の段階から商用化の進展と高速・高信頼接続サービスの普及へ、事業環境の進展を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。また、新型コロナウイルスの感染拡大により社会経済活動は制限された一方で、行動変容により自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。また、社会のデジタル化やエンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタルシフトも急速に進んでおります。」
5G商用化、自宅からのインターネット利用増加、社会・エンタテインメント分野のデジタルシフトを事業環境として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。また、新型コロナウイルスの感染拡大により社会経済活動は制限された一方で、行動変容により自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。また、社会のデジタル化やエンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタルシフトも急速に進んでおります。」
5G商用化、自宅からのインターネット利用増加、社会・エンタテインメント分野のデジタルシフトを事業環境として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。また、新型コロナウイルスの感染拡大により社会経済活動は制限された一方で、行動変容により自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。また、社会のデジタル化やエンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタルシフトも急速に進んでおります。」
5G商用化、自宅からのインターネット利用増加、社会・エンタテインメント分野のデジタル化を事業環境として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。また、新型コロナウイルスの感染拡大により社会経済活動は制限された一方で、行動変容により自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。」
5G商用化、自宅からのインターネット利用増加、社会・エンタテインメント分野のデジタルシフトを事業環境として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。また、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う自粛により、社会経済活動は制限される一方で、自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。また、社会のデジタル化やエンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタル活用も急速に進んでおります。」
5G商用化、自宅からのインターネット利用増加、社会・エンタテインメント分野のデジタル化を事業環境として継続して記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う自粛により、社会経済活動は制限される一方で、自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっております。また、社会のデジタル化やエンタテインメントの分野をはじめとした各種サービスのデジタル活用も急速に進んでおります。」
スマートフォン・インターネット中心の市場環境に加え、自宅からの利用増加と社会・エンタテインメントサービスのデジタル化加速を新たな環境変化として記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う自粛により、社会経済活動は制限される一方で、自宅からのインターネットの利用頻度や時間は顕著に高まっており、社会のデジタル化や各種サービスのデジタル活用が急速に進んでおります。」
5G商用化に加え、自宅からのインターネット利用頻度・時間の高まりと社会・サービスのデジタル化加速を新たな市場環境として記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社の事業領域であるインターネット関連市場は、第5世代移動通信システムの商用化が始まり、今後の新たな市場の創生と拡大への期待が高まっております。」
従来予定されていた第5世代移動通信システムについて、商用化が始まったという市場環境の進展を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「スマートフォンの普及を背景にインターネットのモバイル化が進み、インターネットの利用時間やそれを介したサービス消費も増加するなど、安定的な成長と市場拡大が続いております。一方で、テクノロジーの進化や新たなビジネス、サービスの創出は加速しており、加えて2020年には第5世代移動通信システムの商用化が始まるなど、事業環境は目まぐるしく変化しております。」
スマートフォン中心の市場拡大に加え、第5世代移動通信システムの商用化開始を新たな環境変化として記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で、テクノロジーの進化や新たなビジネス、サービスの創出は加速しており、加えて2020年には第5世代移動通信システムの商用化が予定されるなど、事業環境は目まぐるしく変化しております。」
スマートフォン中心の市場環境に加え、テクノロジー・新サービスの創出加速と、2020年の第5世代移動通信システム商用化予定を新たな環境変化として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社の事業領域であるインターネット関連市場は、スマートフォンをはじめとするモバイル端末が生活にとって最も身近なデバイスとなるまで普及し、インターネットの利用時間やそれを介したサービス消費も増加するなど、安定的な成長と拡大が続いております。」
スマートフォンを中心とするモバイル端末の普及、利用時間およびサービス消費の増加を事業環境として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社の事業領域であるインターネット関連市場は、スマートフォンをはじめとするモバイル端末が生活にとって最も身近なデバイスとなるまで普及し、インターネットの利用時間やそれを介したサービス消費も増加するなど、安定的な成長と拡大が続いております。」
スマートフォンを中心とするモバイル端末の普及と、利用時間・サービス消費の増加を事業環境として再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「平成30年９月末における携帯電話端末全体の契約数は１億7,100万（前年同期比4.2％増）と、緩やかながらも継続的に増加しております。情報通信機器の保有状況を見ると、スマートフォンが75.1％（前年同期比3.3ポイント増）、タブレット端末が36.4％（前年同期比2.0ポイント増）となり、普及は一巡し安定成長へと移行しております。」
携帯電話契約数1億7,100万、スマートフォン保有率75.1％、タブレット保有率36.4％という新たな市場データを示し、普及一巡後の安定成長への移行を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、スマートフォンやタブレット端末の普及と利用増加に伴い、モバイルコンテンツの市場規模は、平成29年には全体で２兆1,109億円（前年同期比12.5％増）となり、高い伸び率で拡大が続いております」
スマートフォン保有率75.1％、タブレット端末保有率36.4％に加え、モバイルコンテンツ市場が2兆1,109億円へ拡大した新たな市場データを示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成29年における情報通信機器の保有率は、スマートフォンが75.1％（前年同期比3.3ポイント増）、タブレット端末が36.4％（前年同期比2.0ポイント増）となり、普及は一巡し安定成長へと移行しつつあります。インターネットの利用状況を見ると、スマートフォンからのインターネット利用率は59.7％（前年同期比1.8ポイント増）、平均利用時間は64.7分（前年同期比5.5％増）と増加を続けております、１人が１台持つ情報端末として、スマートフォンは生活の中心になりつつあります。また、スマートフォンやタブレット端末の普及と利用増加に伴い、モバイルコンテンツの市場規模は、平成29年には全体で１兆9,478億円（前年同期比9.5％増）となり、高い伸び率で拡大が続いております」
スマートフォン保有率75.1％、利用率59.7％、平均利用時間64.7分、モバイルコンテンツ市場1兆9,478億円など、新たな市場データを示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年12月末における携帯電話端末全体の契約数は１億6,582万件（前年同期比3.2％増）、情報通信機器の保有状況としては、スマートフォンが71.8％（前年同期比0.2ポイント減）、タブレット端末が34.4％（前年同期比1.1ポイント増）と、通信環境の高速化に牽引され普及が進んでおります。」
携帯電話契約数1億6,582万件、スマートフォン保有率71.8％、タブレット保有率34.4％という新たな市場データを示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成29年９月末における携帯電話端末全体の契約数は１億6,412万（前年同期比2.9％増）に達しており、増加のペースは緩やかになっております（出所：一般社団法人電気通信事業者協会）。 情報通信機器の保有状況を見ると、スマートフォンが71.8％（前年同期比0.2ポイント減）、タブレット端末が34.4％（前年同期比1.1ポイント増）と、通信環境の高速化に牽引され普及が進んでおります。また、インターネットの利用状況については、スマートフォンからの利用率が58％（前年同期比４ポイント増）、１日あたりの利用時間は82.1分といずれも増加しており、スマートフォンが生活の中心になりつつあります（出所：いずれも総務省「平成29年版情報通信白書」）。」
携帯電話契約数1億6,412万、スマートフォン保有率71.8％、利用率58％、1日あたり利用時間82.1分など、新たな市場データを示し、スマートフォン中心の利用実態を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成28年における情報通信機器の保有状況は、スマートフォンが71.8％（前年同期比0.2ポイント減）、タブレット端末が34.4％（前年同期比1.1ポイント増）と、普及が一巡したことから前年と同程度となっております。一方で、インターネットの利用状況を見ると、スマートフォンからのインターネット利用率は58％（前年同期比４ポイント増）、平均利用時間は61.3分（前年同期比13.9％増）と増加しており、１人が１台持つ情報端末として、スマートフォンは生活の中心になりつつあります。また、スマートフォンやタブレット端末の利用増加に伴い、モバイルコンテンツの市場規模は、平成28年には全体で１兆8,757億円（前年同期比20.0％増）となり、大幅な拡大が続いております（出所：いずれも総務省「平成29年版情報通信白書」）。」
端末保有率の普及一巡に対して、スマートフォンのインターネット利用率・利用時間とモバイルコンテンツ市場規模の拡大を新たな市場データとして示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成28年12月末における携帯電話端末全体の契約数は１億6,070万（前年同期比4.1％増）に達しており、増加のペースは緩やかになっております。情報通信機器の普及状況を見ると、スマートフォンが72.0％（前年同期比7.8ポイント増）、タブレット端末が33.3％（前年同期比7.0ポイント増）と、いずれも保有率は大きく上昇しております。」
スマートフォン・タブレットの高い普及率と携帯契約数の増加を新たな市場データとして示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年９月末における携帯電話端末全体の契約数は１億5,954万（前年同期比4.4％増）に達しており、増加のペースは緩やかになっております（出所：一般社団法人電気通信事業者協会）。一方、情報通信機器の普及状況を見ると、スマートフォンが72.0％（前年同期比7.8ポイント増）、タブレット端末が33.3％（前年同期比7.0ポイント増）と、いずれも保有率は大きく増加しており、インターネットの利用機会や頻度はますます増加しております。また、スマートフォンやタブレット端末の普及に牽引され、モバイルコンテンツの市場規模は、平成27年には全体で１兆5,632億円（前年同期比7.3％増）となり、なお拡大が続いております（出所：いずれも総務省「情報通信白書」）。」
スマートフォン・タブレットの普及とモバイルコンテンツ市場の拡大を引き続き事業環境として記載している。携帯電話契約数は1億5,954万に増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「平成28年３月末における携帯電話端末全体の契約数は１億5,648万（前年同期比1.3％増）に達しており、増加のペースは緩やかになっております。一方、情報通信機器の普及状況を見ると、スマートフォンが72.0％（前年同期比7.8ポイント増）、タブレット端末が33.3％（前年同期比7.0ポイント増）と、いずれも保有率は大きく増加しており、インターネットの利用機会や頻度はますます増加しております。また、スマートフォンやタブレット端末の普及に牽引され、モバイルコンテンツの市場規模は、平成27年には全体で１兆5,632億円（前年同期比7.3％増）となり、なお拡大が続いております（出所：いずれも総務省「情報通信白書」）。」
スマートフォン保有率72.0％、タブレット端末保有率33.3％、モバイルコンテンツ市場1兆5,632億円という新たな市場データを示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、普及率を見ると、スマートフォンの普及率が67.4％（前年同期比6.8％増）と、初めてフィーチャーフォンの普及率を上回っており、スマートフォンに牽引され、インターネット関連市場も継続的に拡大しております（出所：内閣府）。」
スマートフォン普及率が67.4％となり、初めてフィーチャーフォンを上回ったという新たな市場到達点を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年１月から12月までの総出荷台数は3,577万台（前期比6.6％減）と減少しておりますが、このうちスマートフォンの出荷台数が全体の77.1％を占めるに至るなど、より一層の普及が進んでおります。」
スマートフォン出荷比率77.1％を、事業環境の構造的変化として記載している。