新型コロナウイルス感染症へのオンライン化・テレワーク・費用抑制対応
FY2020-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「各化粧品メーカーはこの状況を受け、広告媒体のデジタルシフト、EC販売の強化などDXを推進していく傾向が強く、これによりプラットフォームとしてメディア・EC・店舗を一体化したサービスを提供する当社グループが享受できる事業成長の機会は、増加するものと見込んでおります。」
広告媒体のデジタルシフトとEC販売強化を、メディア・EC・店舗一体型サービスにとっての成長機会と捉える説明が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「各化粧品メーカーはこの状況を受け、広告媒体のデジタルシフト、EC販売の強化などDXを推進していく傾向が強く、これによりプラットフォームとしてメディア・EC・店舗を一体化したサービスを提供する当社グループが享受できる事業成長の機会は、増加するものと見込んでおります。」
感染症下の広告媒体のデジタルシフト・EC強化を、メディア・EC・店舗を一体化したサービスの成長機会として捉える説明を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「各化粧品メーカーはこの状況を受け、広告媒体のデジタルシフト、EC販売の強化などDXを推進していく傾向が強く、これによりプラットフォームとしてメディア・EC・店舗を一体化したサービスを提供する当社グループが享受できる事業成長の機会は、増加するものと見込んでおります。」
感染症への防御的対応だけでなく、化粧品メーカーの広告デジタルシフト・EC強化をDXの進展として捉え、メディア・EC・店舗一体型プラットフォームの成長機会へ重点を移した説明となっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後は、更にサービス間の連携を強化し、より多くのお客様/ブランドにサービスが提供できるよう取り組みを強化してまいります。」
感染症対応としてのオンライン接点、EC取扱商品の拡大、テレワーク、販管費抑制、借入によるキャッシュ確保等の方向を維持し、サービス連携と事業継続への対応を加えている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは、インターネット広告や各種コンテンツ、マーケティング支援サービスなどにより、オンラインでユーザーと化粧品ブランドをつなぐことで、化粧品ブランド向けのサービスをより一層強化してまいります。また、これまでECで取り扱うことのできなかった商品の取扱いを強化するなど、化粧品ブランドと連携しユーザーの皆さまの利便性向上に努めております。また、有事の対応として、より一層の全社的な販管費の抑制や必要に応じて金融機関からの借入を行うことで、適正なキャッシュポジションの確保に努めてまいります。さらに、原則として、一部の例外を除くすべての業務についてテレワークに移行するとともに、店舗の臨時休業などを行っており、引き続き新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めてまいります。」
感染症対応として、オンラインでのブランド・ユーザー接続、EC取扱商品の拡大、販管費抑制、必要時の借入、全業務の原則テレワーク移行、店舗臨時休業を実施・推進している。