技術革新への対応遅延リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループはそうした技術革新に合わせてサービスモデルの変更や新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツの開発等を随時行ってまいりますが、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新に応じたサービスモデル変更、新機能対応及びソフトウエア・コンテンツ開発の必要性と、対応遅延リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループはそうした技術革新に合わせてサービスモデルの変更や新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツの開発等を随時行ってまいりますが、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新に合わせたサービスモデル変更や新機能対応を行う方針と、対応遅延による競争力低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはそうした技術革新に合わせてサービスモデルの変更や新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツの開発等を随時行ってまいりますが、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新に応じてサービスモデル変更や新機能対応を行う方針と、対応遅延による競争力低下リスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループはそうした技術革新に合わせてサービスモデルの変更や新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツの開発等を随時行ってまいりますが、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新に合わせてサービスモデル変更や新機能対応を行う方針と、対応遅延リスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ネットワーク技術やプログラムの高度化に対して適時に対応できない場合、サービス競争力が低下する可能性を挙げている。