カメラデバイスの組込み用途拡大
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「スマートフォン等の組込み機器をはじめとして、様々なプラットフォームにおいて画像を認知、処理、そして表現する、これら一連のプロセスに係る各種ソフトウェアを提供しております。」
スマートフォン等の組込み機器から様々なプラットフォームへ画像ソフトウェアを提供する事業範囲を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「スマートフォン等の組込み機器をはじめとして、様々なプラットフォームにおいて画像を認知、処理、そして表現する、これら一連のプロセスに係る各種ソフトウェアを提供しております。」
スマートフォン等の組込み機器から様々なプラットフォームへ画像ソフトウェアを提供する事業範囲を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「スマートフォン等の組込み機器をはじめとして、様々なプラットフォームにおいて画像を認知、処理、そして表現する、これら一連のプロセスに係る各種ソフトウェアを提供しております。」
スマートフォン等の組込み機器を含む様々なプラットフォーム向けの画像ソフトウェア事業という整理を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社６社及び関連会社１社で構成されており、スマートフォン等の組込み機器をはじめとして、様々なプラットフォームにおいて画像を認知、処理、そして表現する、これら一連のプロセスに係る各種ソフトウェアを提供しております。」
カメラデバイス中心の説明から広がった、様々なプラットフォーム向けソフトウェア事業の整理を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ。）は、当社及び当社の連結子会社４社（Morpho US, Inc.、Morpho Korea, Inc.、Morpho China, Inc.、Top Data Science Oy/Ltd.）の５社で構成されており、スマートフォン等の組込み機器をはじめとして、様々なプラットフォームにおいて画像を認知、処理、そして表現する、これら一連のプロセスに係る各種ソフトウェアを提供しております。」
従来のカメラデバイス中心の事業説明から、スマートフォン等の組込み機器を含む様々なプラットフォーム向けのソフトウェア事業として事業範囲を整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器等への組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に車載、監視カメラ、業務・産業機器等へ展開する事業範囲を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器などへの組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に車載、監視カメラ、業務・産業機器等へ組込み用途を展開する事業範囲を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器等への組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に、車載、監視カメラ、業務・産業機器等へ組込み用途を展開する事業範囲を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器などへの組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に車載、監視カメラ、業務・産業機器などへ組込み用途を展開する事業範囲を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器などへの組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に、車載、監視カメラ、業務・産業機器などへ組込み用途を展開する事業範囲を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器等への組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に車載、監視カメラ、業務・産業機器等へ組込み用途を展開する事業範囲を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器等への組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に、車載・監視カメラ・業務・産業機器等へ組込み用途を展開する事業範囲を再掲している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当事業においては、中国顧客向けロイヤリティ収入や車載向け開発収入が大幅に増加した一方、他地域顧客向けのロイヤリティ収入が減少したこと等により、当セグメントの売上高は、前年同期比3.3％減の1,827,619千円となりました。」
車載向け開発収入が大幅に増加したと記載され、カメラデバイスの車載用途で具体的な進展が示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器などへの組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に、車載・監視カメラ・業務・産業機器へ組込み用途を展開する事業範囲を再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「「カメラデバイス事業」は、スマートフォンを中心として車載、監視カメラ、業務・産業機器などへの組込み向け製品のライセンス、開発及びサポート等を行っております。」
スマートフォンを中心に、車載・監視カメラ・業務・産業機器へ用途を広げた事業範囲を記載している。