モルフォ（3653）・リスク再掲
自然災害・事故・火災・テロによる事業活動中断
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク398社が書いているテーマ・逆風401社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの402件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「自然災害及び感染症等 以下の事象の発生に伴う事業の中断 ①地震及び台風等の自然災害、事故、火災等 ②感染症の感染拡大」
自然災害、事故、火災及び感染症の感染拡大による事業中断リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「自然災害および感染症等 ①地震及び台風等の自然災害、事故、火災、テロ等の発生 ②新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い事業遂行が不能となるリスク」
自然災害・事故等に加え、新型コロナウイルス感染症による事業遂行不能リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い事業遂行が不能となる場合、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害・事故等に加え、感染症拡大による事業遂行不能リスクを組み込んだ整理を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「自然災害、事故及び感染症等」
従来の自然災害・事故・火災・テロによる中断リスクに、新型コロナウイルス感染症による事業遂行不能リスクを組み込んだ項目へ再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ及び当社取引先の事業拠点が、地震及び台風等の自然災害、事故、火災、テロ等の被害を受けた場合には、当社の事業活動に支障が生じ、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社及び取引先拠点の自然災害・事故等による事業活動中断リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ及び当社取引先の事業拠点が、地震及び台風等の自然災害、事故、火災、テロ等の被害を受けた場合には、当社の事業活動に支障が生じ、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社及び取引先拠点の自然災害・事故等による事業活動中断リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ及び当社取引先の事業拠点が、地震及び台風等の自然災害、事故、火災、テロ等の被害を受けた場合には、当社の事業活動に支障が生じ、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社及び取引先拠点における自然災害・事故等による事業中断リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ及び当社取引先の事業拠点が、地震及び台風等の自然災害、事故、火災、テロ等の被害を受けた場合には、当社の事業活動に支障が生じ、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社及び取引先拠点の自然災害・事故等による事業活動への支障をリスクとして記載している。