モルフォ（3653）・施策削除
新型コロナウイルス感染症への在宅勤務・時差出勤対応
FY2020-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書
「在宅勤務制度及びフレックスタイム制により柔軟な働き方を実現し」
在宅勤務制度は人材の定着・能力伸長に向けた社内環境として記載されているが、新型コロナウイルス感染症への対応施策としての在宅勤務・時差出勤という個別の整理は確認できない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、その多くの業務についてリモートワークによる対応が可能であり、新型コロナウイルス感染症の拡大による業務遂行への影響は軽微であります。」
在宅勤務・リモートワークを基盤とする感染症対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、その多くの業務についてリモートワークによる対応が可能であり、新型コロナウイルス感染症の拡大による業務遂行への影響は軽微であります。」
リモートワーク対応により感染症拡大による業務遂行への影響は軽微とする認識を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、その多くの業務についてリモートワークによる対応が可能であり、新型コロナウイルス感染症の拡大による業務遂行への影響は軽微であります。」
リモートワークを基盤とする感染症対応を継続し、業務遂行への影響は軽微と記載している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社においては、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、従業員の安心と安全を守る施策として全社的に在宅勤務を推奨しております。職種を問わず従業員が在宅勤務や時差出勤を実現できるような制度の構築と速やかな実施をはじめ、全社一丸となり感染症拡大防止に取り組んでまいりました。」
感染症拡大防止と従業員の安全確保のため、全社的な在宅勤務推奨、在宅勤務・時差出勤制度の構築及び実施を初めて具体的に記載している。