読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.3
%（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年4月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高11,053百万円前年比 -8.3%進捗 71.9%
営業利益79百万円進捗 18.2%
経常利益330百万円進捗 67.1%
純利益（親会社株主帰属）125百万円進捗 57.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益14.56円
期末の財政状態
総資産13,330百万円
うち純資産 9,133 百万円自己資本比率 68.0%前期末比 -1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
電子書籍事業11,057100.0%+8.3%
IP制作事業00.0%
セグメント別利益
電子書籍事業516+4.0%
IP制作事業-186+105.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,365百万円（前年比 -2.6%）
営業利益435百万円
経常利益492百万円
純利益219百万円
年間配当予想10円 → 10円（0.0%）
業績の増減要因
厳しい競争、コンテンツ需要増による仕入コスト上昇、広告宣伝・販促コスト拡大、ターゲティング広告規制による広告効率低下と販促効果の弱まり、市場成長の減速。サービス向上、広告宣伝・販売促進、海外事業、次世代コンテンツおよびオリジナルコンテンツへの投資を実施。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社（社名：－） / 除外 －社（社名：－）
重要な後発事象完全子会社の株式会社ネオアルドを吸収合併する契約を2026年1月5日付で締結。効力発生日は2026年4月1日予定で、経営資源の最適化と業務効率の向上を図る。
減価償却費7百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数10,326,880株
期末自己株式数1,676,717株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 11,053百万円（前年比 -8.3%） |
| 営業利益 | 79百万円 |
| 経常利益 | 330百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 125百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 14.56円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68 / 前期末 69.8 |
| 総資産 | 13,330百万円 |
| 純資産 | 9,133百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,365百万円（前年比 -2.6%） / 営業利益 435百万円 / 経常利益 492百万円 / 純利益 219百万円 |
| 年間配当予想 | 10円 → 10円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント 電子書籍事業 / 売上高 11,057百万円 / 前年同期比 8.3％減、セグメント IP制作事業 / 売上高 0百万円 / 前年同期比 前年同四半期は発生せず |
| セグメント別利益 | セグメント 電子書籍事業 / セグメント利益 516百万円 / 前年同期比 前年同四半期はセグメント損失4百万円、セグメント IP制作事業 / セグメント利益 -186百万円 / 前年同期比 前年同四半期はセグメント損失105百万円 |
| 減価償却費 | 7百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社（社名：－） / 除外 －社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 完全子会社の株式会社ネオアルドを吸収合併する契約を2026年1月5日付で締結。効力発生日は2026年4月1日予定で、経営資源の最適化と業務効率の向上を図る。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 10,326,880株 |
| 期末自己株式数 | 1,676,717株 |
| 業績の増減要因 | 厳しい競争、コンテンツ需要増による仕入コスト上昇、広告宣伝・販促コスト拡大、ターゲティング広告規制による広告効率低下と販促効果の弱まり、市場成長の減速。サービス向上、広告宣伝・販売促進、海外事業、次世代コンテンツおよびオリジナルコンテンツへの投資を実施。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。厳しい競争環境に加え、コンテンツ需要の増加による仕入コストの上昇、広告宣伝・販促コストの拡大、ターゲティング広告規制による広告効率の低下や販促効果の弱まり、市場成長の減速が挙げられている。一方、サービス向上、広告宣伝・販売促進、海外事業、次世代コンテンツおよびオリジナルコンテンツへの投資を実施している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。