読む価値
51定例
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
65.1
営業利益前年同期比（％減）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高9,786百万円前年比 -11.1%
営業利益114百万円前年比 -65.1%
経常利益404百万円前年比 +17.2%
純利益（親会社株主帰属）215百万円前年比 +12.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産14,304百万円
うち純資産 9,076 百万円自己資本比率 62.9%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+124
投資0
財務-93
純増減+31
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,585百万円
セグメント別売上高報告セグメントなし
セグメント別利益報告セグメントなし
業績の増減要因
巣ごもり消費による特需の反動減、電子書籍市場の競争激化、コンテンツ仕入コストと広告宣伝・販促コストの拡大。ブランド戦略、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツへの施策・投資を積極的に実施。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
減価償却費4百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 9,786百万円（前年比 -11.1%） |
| 営業利益 | 114百万円（前年比 -65.1%） |
| 経常利益 | 404百万円（前年比 +17.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 215百万円（前年比 +12.0%） |
| 自己資本比率 | 当期末 62.9 / 前期末 62.9 |
| 総資産 | 14,304百万円 |
| 純資産 | 9,076百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 124百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -93百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,585百万円 |
| セグメント別売上高 | 報告セグメントなし |
| セグメント別利益 | 報告セグメントなし |
| 減価償却費 | 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 巣ごもり消費による特需の反動減、電子書籍市場の競争激化、コンテンツ仕入コストと広告宣伝・販促コストの拡大。ブランド戦略、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツへの施策・投資を積極的に実施。 |
この書類が述べていない項目（18件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子書籍市場では巣ごもり消費による特需の反動減や競争激化が続き、コンテンツ仕入コスト、広告宣伝・販促コストが拡大しました。その中で、ブランド戦略、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツなどへの施策・投資を積極的に実施しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。