新たな経営理念による社会課題解決企業への再定義
FY2020に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「100億人・100歳時代」の豊かで持続可能な社会の実現を目標に、事業を通じた社会価値の創出、社会課題解決を目指しています。」
新たな経営理念に基づく持続可能な未来の共創と社会課題解決を、経営方針として再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業に取り組んでいます。」
低成長、国内景気の足踏み、DX・GX・AIの進展及びレジリエンス向上への対応を含む事業環境のもとでも、新たな経営理念を掲げて事業に取り組む方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業に取り組んでいます。」
新たな経営理念に基づき、低成長、地政学的不安定化、DX・GX投資及びAIルール形成等の社会情勢を踏まえて事業に取り組む方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、「100億人・100歳時代」の豊かで持続可能な社会の実現を目標に、事業を通じた社会価値の創出、社会課題解決を目指しています。」
新たな経営理念に基づく持続可能な未来の共創と社会課題解決を、経営方針として再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業を展開しています。」
新たな経営理念を、物価高・世界経済の減速・ポストコロナの新常態等の社会情勢及び事業環境を踏まえた事業展開の前提として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業に取り組んでいます。」
新たな経営理念を、物価高・感染拡大等の社会情勢及び事業環境を踏まえた事業運営の前提として再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業を展開しています。」
新たな経営理念を、当四半期の社会情勢・事業環境に対応する事業展開の前提として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社は経営理念「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」を掲げ、事業に取り組んでいます。」
創業50周年を機に策定した新たな経営理念を、当四半期の社会情勢・事業環境に対応する事業運営の前提として再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境の下、当社グループは創業50周年を機に「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」とする新たな経営理念を策定しました。」
創業50周年を機に策定した、社会課題解決企業としての新たな経営理念を当四半期の事業展開の前提として再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような社会情勢・事業環境を踏まえつつ、当社グループは創業50周年を機に、「豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」とする新たな経営理念を策定しました。」
創業50周年を機に策定した新たな経営理念を、当四半期の事業展開の前提として再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「三菱総合研究所は、豊かで持続可能な未来の共創を使命として、世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆ける」
創業50周年を契機に、ミッション、ビジョン及び5つのコミットメントからなる新たな経営理念を策定し、長期的な存在意義・提供価値を再定義している。