三菱総合研究所（3636）・施策再掲
適正な価格転嫁と付加価値向上による利益確保
FY2024-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
価格転嫁・人的資本投資によるインフレ対応5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「引き続き当社グループは、適正な価格転嫁やお客様に提供する付加価値の一層の向上等に努め、適切な利益の確保・向上に取り組みつつ、中計2026の実現を目指しております。」
物価・賃金上昇による費用増圧力に対し、適正な価格転嫁と顧客への付加価値向上を通じて利益を確保・向上する取組みを再確認している。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、適正な価格転嫁やお客様に提供する付加価値の一層の向上等に努め、適切な利益の確保・向上に取り組んでおります。」
物価・賃金上昇による費用増圧力への対応として、適正な価格転嫁と顧客への付加価値向上を通じて利益を確保・向上する取組みを初めて独立したテーマとして記載している。