クラウド・IoT・AIの進展によるデータベース関連事業機会の拡大
FY2017-Q3に初出。25回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1日本コンテンツの国家的成長基盤としての位置づけを明示有価証券報告書
「アラブ諸国の石油と同等に日本には素晴らしいコンテンツ、そしてそのコンテンツを生み出すクリエイターの存在が、この国の将来を支える土台の一つになりえます。その土台がより継続的に大きく国内外において発展していける企業活動を行います。」
データサービス関連市場の機会について、日本のコンテンツとクリエイターを将来を支える基盤と位置づけ、国内外での継続的な発展を見通している。 - FY2025次世代体験と日本コンテンツの海外展開を追加有価証券報告書
「②インターネットを活用した音楽体験、映像体験といった体験価値がこの10年ほど熟成されてきた中で、次の10年を見据えたNext Experience(次なるエンターテイメント体験)をパートナーシップを組みながら開発を進めます。」
従来のAI・IoT・大量データ等の事業機会に加え、次の10年を見据えた次世代エンターテイメント体験の開発を事業機会として明示している。 - FY2024量子コンピュータ・リアル体験領域を追加有価証券報告書
「生成AIはじめ様々なAIのさらなる社会への実装、量子コンピュータによる情報処理能力の大幅な向上、インターネットの高速化やクラウドサービスの発展、日々膨大に積み上がる行動データなどを背景に、データサービス関連市場は成長を続けます。」
従来のAI、IoT、5G、DX、大量データに加え、生成AI、量子コンピュータ、クラウドの発展をデータサービス市場の成長要因として明示している。また、データの利活用をコンテンツ制作、ライブ、グッズなどリアルな体験機会にも広げるとしている。 - FY2024-Q3記事・コンテンツのレコメンド・広告での利活用進展を明示有価証券報告書
「また感性AI技術の活用先は、エンターテイメント分野以外の美容、健康、ファッション、食、飲料、旅、住、金融など日々の暮らしに関わる領域に広がっており、インターネット媒体での記事・コンテンツのレコメンド(おすすめ)や広告などにおいて利活用が一層進んでおります。」
感性AI・感性メタデータの活用先について、暮らし関連分野への広がりに加え、記事・コンテンツのレコメンドや広告で利活用が一層進んでいるとの事業機会認識を示している。 - FY2024-Q2生成AIの各業界での利活用進展を明示有価証券報告書
「その中で、生成AIの進化はより著しいものがあり、各業界での利活用も一層進んでおり、今後、産業革命以来の大きな社会構造の変化に至ることも予測されます。」
生成AIについて、単なる技術進化の予測にとどまらず、各業界での利活用が一層進んでいるとの事業環境認識を記載している。 - FY2024-Q1生成AIの進化を追加有価証券報告書
「また、OpenAI社のChatGPTをはじめとした生成AIの進化は著しいものがあり、今後、規制と進化の狭間で、産業革命以来の大きな社会構造の変化に至ることが予測されます。」
従来のIoT、AI、5G、DX、大量データに加え、ChatGPT等の生成AIの進化を大きな社会・事業環境の変化要因として明示している。 - FY2023-Q2感性メタデータの活用範囲拡大を明示有価証券報告書
「その変化の中では、企業や顧客との情緒的な結びつきもあらためて重要な要素の一つとなり、そのなかで、当社独自の企業と顧客の気持ちを繋ぐ感性メタデータ活用先、活用方法は広がってきております。」
ポストクッキー環境や顧客との情緒的結びつきの重要性を背景に、感性メタデータの活用先・活用方法が広がっているとの認識を明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「そのなかで、当社独自の企業と顧客の気持ちを繋ぐ感性メタデータ活用先、活用方法は広がりつつあります。」
感性メタデータの活用先・活用方法が広がっているとの事業機会認識を継続している。 - FY2022-Q2事業機会への対応策が進展有価証券報告書
「当社の既存の主力事業である感性メタデータを活用したエンターテイメント・テクノロジー分野に関しては、音楽・映像のインターネット配信の需要の広がりを受けて、堅調に推移する一方で、美容、健康、ファッション、食、飲料、旅、住など日々の暮らしに関わる領域に、当社の事業機会が広がっております。具体的には、クッキーを使用しない新しいインターネット広告サービス、またあらゆる企業の自社保有のデータ(ファーストパーティデータ)の充実に向けた感性メタデータ生成サービスの開発と提供が進んでおります。」
エンターテイメント分野の堅調さに加え、美容、健康、ファッション、食、飲料、旅、住へ事業機会が広がり、クッキーを使わない広告サービスとファーストパーティデータ向けサービスの開発・提供が進んでいると記載している。 - FY2022-Q1ファーストパーティデータ需要の具体化有価証券報告書
「具体的には、従来の第三者データ(サードパーティデータ)の利用制限により、今後あらゆる業種業態の企業が、より自社保有のデータ(ファーストパーティデータ)の充実が必要となります。その自社保有のデータ(ファーストパーティデータ)の付加価値を上げるために、自社では保有・開発しきれない基本的なデータや統計的なデータに留まらないより細かい関連データや感覚、印象に近い定性的なデータの重要性が増していきます。」
ポストクッキー環境による第三者データ利用制限を、企業によるファーストパーティデータの充実需要や定性的データの重要性増大につながる事業機会として具体化している。 - FY2021ポストクッキーによる事業機会の明示有価証券報告書
「一方で、中期的な事業環境においては、日本国内でも始まった次世代高速通信網5G、様々な社会インフラがインターネット関連技術をより大きく取り入れることによるデジタルトランスフォーメーション(DX)の進展、さらに人工知能(AI)の普遍的な普及が進んでまいります。その過程では、様々な行動データ、リアルタイムの環境情報や生体情報などあらゆるセンシング情報を含む大量のデータが従来とは比較にならない規模でインターネット上で利活用される状況がさらに進みます。」
従来のIoT・AI・大量データに加え、5G、DX、環境情報・生体情報などのセンシングデータの利活用拡大を中期的な事業機会として再確認している。加えて、ポストクッキーによるデータ利用制限を機会として位置づけている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、中期的な事業環境においては、日本国内でも始まった次世代高速通信網5G、様々な社会インフラがインターネット関連技術をより大きく取り入れることによるデジタルトランスフォーメーション(DX)の進展、さらに人工知能(AI)の普遍的な普及が進んでまいります。その過程では、様々な行動データ、リアルタイムの環境情報や生体情報などあらゆるセンシング情報を含む大量のデータが従来とは比較にならない規模でインターネット上で利活用される状況がさらに進みます。」
5G、DX、AI、行動・環境・生体情報等の大量センシングデータの利活用拡大を、データベース関連事業の中期的な機会として再確認している。 - FY2021-Q1事業機会要因の拡張有価証券報告書
「一方で基本的かつ中期的な事業環境においては、大きな機会に恵まれており、次世代高速通信網5Gの導入、社会へ普及が進む人工知能(AI)など人と機械のコミュニケーション手段の進展、また世界的なリモートワークの広がりやデジタルトランスフォーメーション(DX)に代表される生活様式とインターネット活用の関係性の変化、多様化などがより一層進むことは予想されます。その過程で様々な行動履歴(ログ)、環境情報や生体情報などあらゆるセンシング情報を含む大量の情報やコンテンツなどが従来とは比較にならない規模でインターネット上に保管、流通される状況がさらに進みます。」
従来のIoT・AI・大量データに加え、5G、リモートワーク、DX、環境情報・生体情報などのセンシングデータを、データベース関連事業の機会要因として新たに明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoTと大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。」
IoT、AI、大量データ、データ解析・予測技術の進展を、データベース関連サービスの事業機会拡大要因として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。また人と機械、人とテクノロジーとのコミュニケーションにおいて、従来のスマートフォン、パソコンなどを通じて、画面やテキスト(文字)を通じた情報のやり取りだけでなく、人と機械がより自然に会話をするなかで、情報のみならず感情など目に見えない情報までもやりとりする人と機械が気持ちを通わす新しい対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展と、人と機械が感情を含む情報をやりとりする対話型サービスの進展を、データベース関連サービスの事業機会として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。また人と機械、人とテクノロジーとのコミュニケーションにおいて、従来のスマートフォン、パソコンなどを通じて、画面やテキスト(文字)を通じた情報のやり取りだけでなく、人と機械がより自然に会話をするなかで、情報のみならず感情など目に見えない情報までもやりとりする対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術、感情を含む対話型サービスの進展をデータベース関連サービスの事業機会として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。また人と機械、人とテクノロジーとのコミュニケーションにおいて、従来のスマートフォン、パソコンなどを通じて、画面やテキスト(文字)を通じた情報のやり取りだけでなく、人と機械がより自然に会話をするなかで、情報のみならず感情など目に見えない情報までもやりとりする対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展と、感情を含む対話型インターネットサービスをデータベース関連サービスの事業機会として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるI o T(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。またスマートフォン時代の次にくる多くのスマートデバイスが汎用化する時代においては、画面を伴わないコミュニケーション、つまり人と機械がより自然に会話し、情報のみならず感情までもやりとりする対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展に加え、スマートデバイスによる対話型インターネットサービスの進展を、データベース関連サービスの事業機会として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるI o T(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。またスマートフォン時代の次にくる「ポストスマートフォン」「スマートデバイス」においては、画面を伴わないコミュニケーション、つまり人と機械がより自然に会話し、情報のみならず感情までもやりとりする対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展に加え、ポストスマートフォンやスマートデバイスによる対話型サービスの進展を、データベース関連サービスの事業機会として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展を、データベース関連サービスの事業機会拡大要因として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「またインターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoTと大量データを自律的に学習するAIの普及、データ解析や予測技術の進展、これらを通じて新たな価値を生み出すデータベース関連サービスの事業機会の増加が予想されます。」
IoT、AI、データ解析・予測技術の進展をデータベース関連サービスの事業機会拡大要因として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、インターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習する人工知能(AI)の普及により、データ量は飛躍的に増大しており、幅広い産業分野や製品・サービスにおいてデータ解析や予測技術を通じて新たな価値を生み出すデータベース関連の事業機会の増加が予想されます。」
IoT、AI、大量データ、データ解析・予測技術の進展を、データベース関連事業機会の拡大要因として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、インターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習する人工知能(AI)の普及により、データ量は飛躍的に増大しており、幅広い産業分野や製品・サービスにおいてデータ解析や予測技術を通じて新たな価値を生み出すデータベース関連の事業機会の増加が予想されます。」
IoT、AI、大量データ、データ解析・予測技術の進展を、データベース関連事業機会の拡大要因として再確認している。国内AIスピーカー普及についても、今年から来年にかけて進むとの見通しを記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中、インターネットサービスを取り巻く環境は次世代通信技術「5G」が2020年の商用化を目指し開発されるなど通信速度の高速化が一層進むことが予想されるとともに、インターネットサービスに接続される端末数の増加やセンサー技術の発達も合わさり様々な行動履歴(ログ)、テキスト、画像や音声など大量のデータがインターネット上に保管され流通されるクラウド環境の進展により大量のデータを高速に処理するビッグデータが蓄積されるにつれ、その有効な利活用に課題と可能性があります。そのなかで、通信会社やOver The Top(以下「OTT」といいます。)(注1)事業者におけるスマートフォンなど端末による定額配信サービスの進展により、音楽や映像など作品(コンテンツ)や情報の流通機会が増加傾向にあり、コンテンツ・情報配信システムの開発にとどまらず、膨大な作品(コンテンツ)・情報の中から特定ユーザーの嗜好にあわせたパーソナライズやレコメンドサービスの需要増が期待されております。また、インターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車など生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習する人工知能(AI)の普及により、データ量は飛躍的に増大しており、幅広い産業分野や製品・サービスにおいてデータ解析や予測技術を通じて新たな価値を生み出すデータベース関連の事業機会の増加が予想されます。またスマートフォン時代の次にくる「ポストスマートフォン」においては、いわゆるAIスピーカーなどの画面を伴わないコミュニケーション、つまり人と機械がより自然に会話し、音声アシスタント(Voice Assistant)機能を活用した検索や情報をやりとりする対話型インターネットサービスの進展も予想されます。」
5G、クラウド・ビッグデータ、IoT、AIに加え、ポストスマートフォンやAIスピーカーによる対話型サービスの進展を、データベース関連事業の機会として記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、インターネットにつながるデバイスが、家電、テレビ、自動車等生活に密着した機器にまで広がるIoT(Internet of Things)と大量データを自律的に学習する人工知能(AI)の普及により、データ量は飛躍的に増大しており、幅広い産業分野や製品・サービスにおいて、データベース関連の事業機会が増加することが予想されます。」
IoT、AI、クラウド環境、大量データ処理環境の進展を背景に、幅広い産業分野でデータベース関連の事業機会が拡大すると会社が見通している。