読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
52
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高1,060百万円前年比 +1.9%
営業利益52百万円
経常利益55百万円
純利益（親会社株主帰属）86百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益35.36円
売上高営業利益率4.9
期末の財政状態
総資産907百万円
うち純資産 619 百万円自己資本比率 65.4%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+121
投資+28
財務-14
純増減+135
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高600百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,100百万円（前年比 +3.8%）
営業利益65百万円（前年比 +23.9%）
経常利益67百万円（前年比 +21.7%）
純利益56百万円（前年比 -35.2%）
年間配当予想3円/株 → 6円/株（+100.0%）
配当性向当期 17% / 次期予想 26.2%
業績の増減要因
主力の音楽・映像データサービスの収益性の大幅な向上、開発・運用分野の生産性・効率性の向上、売上原価・販売費及び一般管理費の減少、繰延税金資産33,658千円の計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし（非連結・関係会社なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 7,951千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費4,359千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数2,477,400株
期末自己株式数34,585株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 1,060百万円（前年比 +1.9%） |
| 営業利益 | 52百万円 |
| 経常利益 | 55百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 86百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 35.36円 |
| 売上高営業利益率 | 4.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.4% / 前期末 63.9% |
| 総資産 | 907百万円 |
| 純資産 | 619百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 121百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 28百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 600百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,100百万円（前年比 +3.8%） / 営業利益 65百万円（前年比 +23.9%） / 経常利益 67百万円（前年比 +21.7%） / 純利益 56百万円（前年比 -35.2%） |
| 年間配当予想 | 3円/株 → 6円/株（+100.0%） |
| 配当性向 | 当期 17% / 次期予想 26.2% |
| 減価償却費 | 4,359千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 7,951千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし（非連結・関係会社なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,477,400株 |
| 期末自己株式数 | 34,585株 |
| 業績の増減要因 | 主力の音楽・映像データサービスの収益性の大幅な向上、開発・運用分野の生産性・効率性の向上、売上原価・販売費及び一般管理費の減少、繰延税金資産33,658千円の計上。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力の音楽・映像データサービスの収益性が大幅に向上し、開発・運用分野の生産性・効率性も向上したため。加えて、売上原価と販売費及び一般管理費が減少し、繰延税金資産33,658千円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。