テックファームホールディングス（3625）・リスク再掲
急速なIT技術革新・顧客ニーズ変化への対応遅れ
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ICT・IoT・AI等の技術環境変化への対応遅延リスク75社が書いているテーマ・逆風76社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。49社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている75社のうち14社を表示しています。上の文は75社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「今後、急速な顧客ニーズの変化や技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、これらの変化に対応すべく優秀な人財の確保や最新技術に関する研究開発等に努め、グループの事業基盤、収益力の強化を図っております。」
顧客ニーズや技術革新への対応遅れのリスクと、人財確保・最新技術の研究開発による対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後、急速な顧客ニーズの変化や技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客ニーズの変化や技術革新への対応遅れを、事業環境変化リスクとして継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な事業環境の変化に適時十分な対応を成し得なかった場合、あるいは、その対応に時間を要した場合には当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
急速なIT技術革新や顧客ニーズ変化への対応遅れをリスクとして継続記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「IT分野の技術革新の進展は目覚しく、最新の技術・サービスの動向や顧客ニーズの変化に機敏に対応していくことが当社グループにとって必要となります。しかしながら、急激な事業環境の変化に適時十分な対応を成し得なかった場合、あるいは、その対応に時間を要した場合には当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
急速なIT技術革新や顧客ニーズの変化への対応が遅れることを、経営成績・財政状態への悪影響要因として初めて独立記載している。