この期間の実績
中間期(第2四半期)2025年9月1日~2026年2月28日非連結(個別)日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
品揃え面の課題により売上高が低調に推移し計画未達となった。PB構成比の拡大、仕入原価率の改善、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだが、売上高減少の影響で営業損失が拡大した。経常損失には株式交換等に関するアドバイザー費用などの営業外費用225百万円も影響し、最終損益には特別利益248百万円と特別損失116百万円を計上した。
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業損失・経常損失・中間純損失の継続および債務超過により重要な疑義を生じさせる事象等が存在するが、ワールドの支援により当面の資金繰りへの懸念は解消し、重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結(個別) |
| 対象期間 | 2025年9月1日~2026年2月28日 |
| 売上高 | 10,388百万円(前年比 -38.6%) |
| 営業利益 | -610百万円 |
| 経常利益 | -813百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -846百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | △23.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 △3.5% / 前期末 3.8% |
| 総資産 | 11,197百万円 |
| 純資産 | -389百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -184百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 93百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 399百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 887百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円(0.0%) |
| 減価償却費 | 0百万円 |
| 減損損失 | 112百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 40百万円、項目 店舗閉鎖損失引当金戻入額 / 金額 190百万円、項目 受取保険金 / 金額 17百万円 / 特別利益合計 金額 248百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 2百万円、項目 減損損失 / 金額 112百万円、項目 その他 / 金額 1百万円 / 特別損失合計 金額 116百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業損失・経常損失・中間純損失の継続および債務超過により重要な疑義を生じさせる事象等が存在するが、ワールドの支援により当面の資金繰りへの懸念は解消し、重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | ワールドとの株式交換が2026年3月1日に効力発生し、完全子会社化した。これに先立ち2026年2月26日に上場廃止となり、2026年3月31日にはワールドからの新規借入2,600百万円を実行し、既存取引銀行からの借入を返済した。 |
| 期末発行済株式数 | 35,540,591株 |
| 期末自己株式数 | 52,822株 |
| 業績の増減要因 | 品揃え面の課題により売上高が低調に推移し計画未達となった。PB構成比の拡大、仕入原価率の改善、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだが、売上高減少の影響で営業損失が拡大した。経常損失には株式交換等に関するアドバイザー費用などの営業外費用225百万円も影響し、最終損益には特別利益248百万円と特別損失116百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目(12件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。レディース中心の新作商品や価格帯の見直しにより客数回復の兆しはあったものの、トップス・グッズのテイストの偏りや端境期のファッション雑貨の展開不足など、品揃え面の課題から売上高が低調に推移した。利益面では、売上高の減少が売上総利益額を押し下げた一方、PB構成比の拡大、仕入原価率の改善、コスト削減に取り組んだ。