読む価値
52定例
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改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.3
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年3月1日〜2024年5月31日連結IFRS売上高58,401百万円前年比 +9.3%進捗 25.4%
営業利益6,651百万円前年比 +16.0%進捗 42.9%
経常利益6,382百万円（税引前利益）前年比 +15.5%進捗 43.9%
純利益（親会社株主帰属）4,099百万円前年比 +21.4%進捗 48.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益117.89円
期末の財政状態
総資産241,885百万円
うち純資産 92,105 百万円自己資本比率 35.3%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,943
投資-935
財務-8,079
純増減-2,071
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高18,841百万円
セグメント別売上高
ブランド事業50,94062.7%+7.8%
デジタル事業8,75110.8%+14.6%
プラットフォーム事業19,52224.0%+15.5%
共通部門2,0472.5%+9.2%
セグメント別利益
ブランド事業4,55568.8%+3.8%
デジタル事業75311.4%+104.9%
プラットフォーム事業70710.7%+193.0%
共通部門6029.1%-2.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高230,000百万円
営業利益15,500百万円
経常利益14,550百万円（税引前利益）
純利益8,500百万円
年間配当予想56円 → 75円
業績の増減要因
好調なEC売上が店舗売上の伸び悩みをカバーした。人件費は増加したが、経費コントロールの徹底で販管費率が改善し、デジタル事業とプラットフォーム事業が大幅増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社アンドブリッジ / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 注記 特定子会社の異動は無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失11百万円
減価償却費4,351百万円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数34,390,965
期末自己株式数358,808
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年3月1日〜2024年5月31日 |
| 売上高 | 58,401百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | 6,651百万円（前年比 +16.0%） |
| 経常利益 | 6,382百万円（税引前利益）（前年比 +15.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,099百万円（前年比 +21.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 117.89円 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.3 / 前期末 34.2 |
| 総資産 | 241,885百万円 |
| 純資産 | 92,105百万円（資本合計） |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,943百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -935百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8,079百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 18,841百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 230,000百万円 / 営業利益 15,500百万円 / 経常利益 14,550百万円（税引前利益） / 純利益 8,500百万円 |
| 年間配当予想 | 56円 → 75円 |
| セグメント別売上高 | ブランド事業 50,940百万円（前年比 +7.8%） / デジタル事業 8,751百万円（前年比 +14.6%） / プラットフォーム事業 19,522百万円（前年比 +15.5%） / 共通部門 2,047百万円（前年比 +9.2%） |
| セグメント別利益 | ブランド事業 4,555百万円（前年比 +3.8%） / デジタル事業 753百万円（前年比 +104.9%） / プラットフォーム事業 707百万円（前年比 +193.0%） / 共通部門 602百万円（前年比 -2.1%） |
| 減価償却費 | 4,351百万円（減価償却費及び償却費） |
| 減損損失 | 11百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社アンドブリッジ / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 注記 特定子会社の異動は無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 34,390,965 |
| 期末自己株式数 | 358,808 |
| 業績の増減要因 | 好調なEC売上が店舗売上の伸び悩みをカバーした。人件費は増加したが、経費コントロールの徹底で販管費率が改善し、デジタル事業とプラットフォーム事業が大幅増益となった。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。店舗売上の前年の新型コロナウイルス感染症5類移行による店頭回帰効果が一巡した影響を、好調なEC売上がカバーした。利益面では、従業員処遇の改善に伴う人件費増加があったものの、経費コントロールの徹底で販管費率が改善し、デジタル事業とプラットフォーム事業の増益も寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。