読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12004
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年2月29日連結IFRS売上高202,342百万円
営業利益12,004百万円
経常利益11,186百万円
純利益（親会社株主帰属）6,764百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益187.37円
売上高営業利益率当期 5.9% / 前期 5.5%
期末の財政状態
総資産239,685百万円
うち純資産 88,418 百万円自己資本比率 34.2%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+27,459
投資-1,961
財務-25,500
純増減-2
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,848百万円
セグメント別売上高ブランド事業 175,425百万円、デジタル事業 29,648百万円、プラットフォーム事業 67,326百万円、共通部門 6,920百万円
セグメント別利益ブランド事業 9,718百万円、デジタル事業 1,761百万円、プラットフォーム事業 528百万円、共通部門 1,632百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高230,000百万円
営業利益15,500百万円
経常利益14,550百万円
純利益8,500百万円
年間配当予想56円 → 75円
配当性向2024年2月期 29.9% / 2025年2月期（予想） 31.5%
業績の増減要因
経済・社会活動の正常化、外出需要・都市集客の回復、既存店売上の前年超過、店舗販路の回復・成長、気温変化に対応した販売掛率のコントロール、経費コントロール
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社（社名－） / 除外 0社（社名－）
減損損失756百万円
減価償却費15,680百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数34,390,965株
期末自己株式数358,808株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 202,342百万円 |
| 営業利益 | 12,004百万円 |
| 経常利益 | 11,186百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,764百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 187.37円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5.9% / 前期 5.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.2% / 前期末 32.8% |
| 総資産 | 239,685百万円 |
| 純資産 | 88,418百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 27,459百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,961百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -25,500百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,848百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 230,000百万円 / 営業利益 15,500百万円 / 経常利益 14,550百万円 / 純利益 8,500百万円 |
| 年間配当予想 | 56円 → 75円 |
| 配当性向 | 2024年2月期 29.9% / 2025年2月期（予想） 31.5% |
| セグメント別売上高 | ブランド事業 175,425百万円、デジタル事業 29,648百万円、プラットフォーム事業 67,326百万円、共通部門 6,920百万円 |
| セグメント別利益 | ブランド事業 9,718百万円、デジタル事業 1,761百万円、プラットフォーム事業 528百万円、共通部門 1,632百万円 |
| 減価償却費 | 15,680百万円 |
| 減損損失 | 756百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名－） / 除外 0社（社名－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 34,390,965株 |
| 期末自己株式数 | 358,808株 |
| 業績の増減要因 | 経済・社会活動の正常化、外出需要・都市集客の回復、既存店売上の前年超過、店舗販路の回復・成長、気温変化に対応した販売掛率のコントロール、経費コントロール |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の5類移行による経済・社会活動の正常化、外出需要や都市集客の回復、店舗販路の収益回復・成長が売上を支えました。利益面では、残暑や暖冬などの気温変化に販売掛率をきめ細かくコントロールし、経費コントロールを徹底したとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。