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決算説明資料3612ワールド素材・化学

2022年3月期 中間決算説明会資料

2022年3月期上期は、売上収益が前年同期を下回った一方、構造改革や値引き抑制でコア営業利益は前年から改善しました。ただし計画には届かず、通期のコア営業利益予想を50億円へ引き下げ、期末配当予想も31円から27円へ減額しています。

読む価値
83重要
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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
30.31
億円(コア営業利益の上期計画未達額)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算説明資料2022年3月期 第2四半期累計会社の説明として取り出せた項目 12 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高77,330百万円-2.0%
営業利益-2,148百万円
経常利益-2,555百万円
純利益-1,210百万円
販管費44,784百万円
売上総利益率
率55.4%
前年同期比+4.7ポイント
営業利益率
率-2.8%
前年同期比+15.5ポイント
当四半期3か月の実績2Q単独の売上収益368億円、コア営業利益△34億円。前年同期の売上収益461億円、コア営業利益△54億円。
通期業績予想
売上収益
180,289百万円
売上総利益
102,878百万円
販売管理費
97,909百万円
コア営業利益
4,969百万円
営業利益
3,319百万円
税引前当期利益
2,437百万円
親会社の所有者に帰属する当期利益
1,876百万円
EPS
40円
DPS
27円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
上期のコア営業利益は計画未達。構造改革による収益効果は計画に対して1億円上振れ。
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
構造改革による収益効果
36億円
構造改革による収益効果の計画差
1億円上振れ
ブランド本部合理化
1.4億円
低・不採算店閉店
2.5億円
商品廃棄損の減少
0.4億円
本部・店舗人員合理化の一時費用差
1.7億円下振れ
FCF前年同期比改善
29億円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
既存店売上伸び率109.3%
店舗純増減数-381店
出店数69店
単位_出店数店
退店数-450店
単位_退店数店
EC売上伸び率110.5%
営業休止長期かつ広範な営業休止は織り込まない
新しい施策
  • ワールド・ファッション・クラウドの開始
  • 自動車OEMとの協業による移動型店舗テスト
  • インフルエンサーモデルの新規ブランドを下期にローンチ予定
  • ソリューション外販リソースのファッション・コ・ラボへの一本化
  • ライフスタイルプラットフォームの再編と投資強化
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 既存店売上伸び率(対前年)107.5%
    前年同期比前年は56.8%
  • EC売上伸び率84〜106%程度(月別)
    前年同期比前年同期を下回る月が多い
  • 在庫回転率1.63X
    前年同期比+0.05X
  • ROE-21.4%
    前年同期比悪化
  • ROA-9.9%
    前年同期比改善
  • D/Eレシオ1.0X
    前年同期比おおむね横ばい
セグメント別実績
ブランド事業
売上収益64,630百万円
売上前年同期比98%
セグメント利益-2,657百万円
利益前年同期比赤縮
デジタル事業
売上収益11,998百万円
売上前年同期比115%
セグメント利益-1,149百万円
利益前年同期比赤拡
プラットフォーム事業
売上収益38,277百万円
売上前年同期比90%
セグメント利益584百万円
利益前年同期比24%
共通部門
売上収益3,313百万円
売上前年同期比173%
セグメント利益1,264百万円
利益前年同期比239%
中期経営計画の目標
中期ビジョンとして、ブランド事業の復活を下支えに、雑貨・EC・プラットフォーム外販など新たな収益源を成長させる方針を説明。数値目標と実績の対比は非開示。
財務目標
ROE目標10.0%以上
ROA目標10.0%以上
D/Eレシオ目標0.5倍以下
実績
ROE-21.4%
ROA-9.9%
D/Eレシオ1.0倍
店舗数・拠点数
期末店舗数1,820店
期中出店数37店
期中退店数372店
期中純増減数-335店
M&Aによる増減数0店
従業員数
人員合理化対象434名
年間配当
1株当たり年間配当額27円
期末配当27円
配当性向
30%
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2022年3月期 第2四半期累計
売上高77,330百万円(前年比 -2.0%)
営業利益-2,148百万円
経常利益-2,555百万円
純利益-1,210百万円
売上総利益率率 55.4% / 前年同期比 +4.7ポイント
営業利益率率 -2.8% / 前年同期比 +15.5ポイント
販管費44,784百万円
当四半期3か月の実績2Q単独の売上収益368億円、コア営業利益△34億円。前年同期の売上収益461億円、コア営業利益△54億円。
通期業績予想売上収益 180,289百万円 / 売上総利益 102,878百万円 / 販売管理費 97,909百万円 / コア営業利益 4,969百万円 / 営業利益 3,319百万円 / 税引前当期利益 2,437百万円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 1,876百万円 / EPS 40円 / DPS 27円
計画に対する自己評価上期のコア営業利益は計画未達。構造改革による収益効果は計画に対して1億円上振れ。
セグメント別実績ブランド事業 売上収益 64,630百万円 / 売上前年同期比 98% / セグメント利益 -2,657百万円 / 利益前年同期比 赤縮 / デジタル事業 売上収益 11,998百万円 / 売上前年同期比 115% / セグメント利益 -1,149百万円 / 利益前年同期比 赤拡 / プラットフォーム事業 売上収益 38,277百万円 / 売上前年同期比 90% / セグメント利益 584百万円 / 利益前年同期比 24% / 共通部門 売上収益 3,313百万円 / 売上前年同期比 173% / セグメント利益 1,264百万円 / 利益前年同期比 239%
増減要因の内訳構造改革による収益効果 36億円 / 構造改革による収益効果の計画差 1億円上振れ / ブランド本部合理化 1.4億円 / 低・不採算店閉店 2.5億円 / 商品廃棄損の減少 0.4億円 / 本部・店舗人員合理化の一時費用差 1.7億円下振れ / FCF前年同期比改善 29億円
主要KPI指標名 既存店売上伸び率(対前年) / 値 107.5% / 前年同期比 前年は56.8%、指標名 EC売上伸び率 / 値 84〜106%程度(月別) / 前年同期比 前年同期を下回る月が多い、指標名 在庫回転率 / 値 1.63X / 前年同期比 +0.05X、指標名 ROE / 値 -21.4% / 前年同期比 悪化、指標名 ROA / 値 -9.9% / 前年同期比 改善、指標名 D/Eレシオ / 値 1.0X / 前年同期比 おおむね横ばい
店舗数・拠点数期末店舗数 1,820店 / 期中出店数 37店 / 期中退店数 372店 / 期中純増減数 -335店 / M&Aによる増減数 0店
従業員数人員合理化対象 434名
業績見通しの前提既存店売上伸び率 109.3% / 店舗純増減数 -381店 / 出店数 69店 / 単位_出店数 店 / 退店数 -450店 / 単位_退店数 店 / EC売上伸び率 110.5% / 営業休止 長期かつ広範な営業休止は織り込まない
中期経営計画の目標中期ビジョンとして、ブランド事業の復活を下支えに、雑貨・EC・プラットフォーム外販など新たな収益源を成長させる方針を説明。数値目標と実績の対比は非開示。
財務目標ROE目標 10.0%以上 / ROA目標 10.0%以上 / D/Eレシオ目標 0.5倍以下 / 実績 ROE -21.4% / ROA -9.9% / D/Eレシオ 1.0倍
年間配当1株当たり年間配当額 27円 / 中間配当 非開示 / 期末配当 27円
配当性向30%
新しい施策ワールド・ファッション・クラウドの開始、自動車OEMとの協業による移動型店舗テスト、インフルエンサーモデルの新規ブランドを下期にローンチ予定、ソリューション外販リソースのファッション・コ・ラボへの一本化、ライフスタイルプラットフォームの再編と投資強化
この書類が述べていない項目(8件)
通期予想に対する進捗率単価と数量の指標見通しに織り込んだリスク額自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

上期は新型コロナウイルス感染拡大に伴う営業休止、前年の値引き販売の反動、EC売上の未達などが売上の重しとなりました。一方、構造改革、プロパー販売へのシフト、仕入・経費コントロールにより粗利益率とコア営業利益は改善しました。通期予想の下方修正は上期の計画未達を反映したもので、下期は営業休止がない前提で期初計画を据え置いています。

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これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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