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業績予想の修正3612ワールド素材・化学

第2四半期業績予想値と実績値との差異および通期業績予想の修正並びに配当予想の修正に関するお知らせ

2022年3月期第2四半期累計は、売上収益などが従来予想を下回る実績差異となった。通期も売上収益を196,400百万円から180,289百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益を3,500百万円から1,876百万円へ引き下げ、期末配当を31.00円から27.00円に減額した。

読む価値
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悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
-54.9
%(税引前当期利益)
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

修正された予想

2022年3月期・第2四半期累計・通期前回予想の公表 2021年5月6日
売上高第2四半期累計93,441→—百万円
-17.2%
売上高通期196,400→180,289百万円
-8.2%
営業利益第2四半期累計94→—百万円
—
営業利益通期6,350→3,319百万円
-47.7%
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期累計-93→—百万円
—
親会社株主に帰属する当期純利益通期3,500→1,876百万円
-46.4%

棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。

修正の理由

第2四半期累計は、5月の緊急事態宣言による営業休業・時短と、8月のデルタ株感染急拡大による客数減少で収益計画を取り戻せなかった。通期は、行動制限の緩和や客数回復、採算重視の販売、経費コントロール、構造改革効果を見込む一方、費用及び損失の一部が下期にずれて発生する見込みとなったため修正した。

前期実績第2四半期累計(2021年3月期) 売上収益 79,075百万円 / コア営業利益 -8,390百万円 / 営業利益 -14,465百万円 / 税引前四半期利益 -14,939百万円 / 親会社の所有者に帰属する四半期利益 -11,103百万円 / 通期(2021年3月期) 売上収益 180,322百万円 / コア営業利益 -6,499百万円 / 営業利益 -21,637百万円 / 税引前当期利益 -22,556百万円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 -17,149百万円
配当予想の修正期末配当を31.00円から27.00円へ4.00円減額し、年間配当合計も31.00円から27.00円へ修正。第2四半期末配当は0.00円。
連結・個別の別連結
修正された予想
項目内容
売上高第2四半期累計 93,441 / 通期 196,400 → 第2四半期累計(実績値) 77,330 / 通期 180,289(第2四半期累計 -17.2 / 通期 -8.2)
営業利益第2四半期累計 94 / 通期 6,350 → 第2四半期累計(実績値) -2,148 / 通期 3,319(第2四半期累計 非開示 / 通期 -47.7)
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期累計 -93 / 通期 3,500 → 第2四半期累計(実績値) -1,210 / 通期 1,876(第2四半期累計 非開示 / 通期 -46.4)
対象決算期2022年3月期
対象期間第2四半期累計・通期
前回予想の公表日2021年5月6日
前期実績第2四半期累計(2021年3月期) 売上収益 79,075百万円 / コア営業利益 -8,390百万円 / 営業利益 -14,465百万円 / 税引前四半期利益 -14,939百万円 / 親会社の所有者に帰属する四半期利益 -11,103百万円 / 通期(2021年3月期) 売上収益 180,322百万円 / コア営業利益 -6,499百万円 / 営業利益 -21,637百万円 / 税引前当期利益 -22,556百万円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 -17,149百万円
修正の理由第2四半期累計は、5月の緊急事態宣言による営業休業・時短と、8月のデルタ株感染急拡大による客数減少で収益計画を取り戻せなかった。通期は、行動制限の緩和や客数回復、採算重視の販売、経費コントロール、構造改革効果を見込む一方、費用及び損失の一部が下期にずれて発生する見込みとなったため修正した。
配当予想の修正期末配当を31.00円から27.00円へ4.00円減額し、年間配当合計も31.00円から27.00円へ修正。第2四半期末配当は0.00円。
連結・個別の別連結
この書類が述べていない項目(3件)
経常利益1株当たり当期純利益特別損失の内容と金額

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

第2四半期累計は、5月の緊急事態宣言による営業休業・時短と、8月のデルタ株感染急拡大による客数減少で収益計画を達成できなかった。通期は、上期の未達に加え、費用及び損失の一部が下期にずれて発生する見込みとなったため修正した。一方、行動制限の緩和や気温低下による客数回復、採算重視の販売、経費コントロール、構造改革効果を織り込んでいる。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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