Komori
決算説明資料3608TSIホールディングス素材・化学

2026年2月期 上期決算説明会資料

2026年2月期上期は、事業撤退や主力ブランドの苦戦で減収となった一方、構造改革の効果により営業利益以下は増益となった。通期予想はデイトナ・インターナショナルの連結効果を織り込み、売上高を160億円上方修正したが、営業利益以下は据え置いた。

読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
160
億円
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算説明資料2026年2月期 上期会社の説明として取り出せた項目 10 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高66,167百万円-12.0%
営業利益640百万円
経常利益1,333百万円
純利益1,313百万円
売上総利益率55.7%
営業利益率1.0%
販管費36,187百万円
通期業績予想
当初予想
売上高
1,530億円
営業利益
57億円
経常利益
60億円
親会社株主に帰属する当期純利益
42億円
1株当たり当期純利益
60.47円
修正予想
売上高
1,690億円
営業利益
57億円
経常利益
60億円
親会社株主に帰属する当期純利益
42億円
1株当たり当期純利益
62.56円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
売上高・営業利益は上期計画未達、税引前中間純利益・中間純利益は計画達成
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 撤退事業の売上総利益-13億円
  • 既存事業の売上総利益-30.8億円
  • 売上連動費用19.8億円
  • 構造改革等の改善効果32.6億円
  • 減収による営業利益押し下げ影響-24億円約
  • 構造改革等による収益性改善32億円約
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
直近の業績動向、下期見込み、完全子会社化したデイトナ・インターナショナルの連結影響、概算のれん償却影響。数値前提は非開示
新しい施策
  • 完全子会社化したデイトナ・インターナショナルのPMI推進
  • mix.tokyo POP-UPイベントの開催
  • 新ブランドAlpha Industries、NAVYNAVYのスタート
  • 新ブランドSTEVELOURのローンチ
  • 高輪ゲートウェイへの国内最大級のカフェ併設店舗の出店
  • NIKEとのポップアップ協業
  • AIエージェントとの共創による新ラインの展開
  • ESGデータブックの公開と7つの方針の新設
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • EBITDA2,417百万円
    前年同期比+156.6%
  • 国内既存店売上高95.2前年同期比%
  • 国内全店売上高91.1前年同期比%
  • 国内EC化率24.3%
    前年同期比▲2.1ポイント
  • EC再購入率55.1%
  • mix.tokyo会員登録数60万人約
  • 店舗からECへの送客規模7EC売上高に占める割合%程度
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
客数はブランド別に増減が記載され、客単価は第2四半期に下落したとの説明があるが、数値は非開示
中期経営計画の目標
収益構造改革を進めること。具体的な目標値・目標年度は非開示
店舗数・拠点数
期末729店舗(アパレル694、飲食4、コスメ31)
期中の出店32店舗
期中の退店42店舗
年間配当
増配への言及はあるが、1株当たり年間配当額と中間・期末の内訳は非開示
自己株式取得
120億円
実施時期2025年7月
消却予定2026年1月末に全数消却予定
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2026年2月期 上期
売上高66,167百万円(前年比 -12.0%)
営業利益640百万円
経常利益1,333百万円
純利益1,313百万円
売上総利益率55.7%
営業利益率1.0%
販管費36,187百万円
通期業績予想当初予想 売上高 1,530億円 / 営業利益 57億円 / 経常利益 60億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 42億円 / 1株当たり当期純利益 60.47円 / 修正予想 売上高 1,690億円 / 営業利益 57億円 / 経常利益 60億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 42億円 / 1株当たり当期純利益 62.56円
計画に対する自己評価売上高・営業利益は上期計画未達、税引前中間純利益・中間純利益は計画達成
増減要因の内訳要因 撤退事業の売上総利益 / 金額 -13億円、要因 既存事業の売上総利益 / 金額 -30.8億円、要因 売上連動費用 / 金額 19.8億円、要因 構造改革等の改善効果 / 金額 32.6億円、要因 減収による営業利益押し下げ影響 / 金額 -24億円(約)、要因 構造改革等による収益性改善 / 金額 32億円(約)
主要KPI指標名 EBITDA / 値 2,417百万円 / 前年同期比 156.6百万円、指標名 国内既存店売上高 / 値 95.2前年同期比(%) / 前年同期比 非開示、指標名 国内全店売上高 / 値 91.1前年同期比(%) / 前年同期比 非開示、指標名 国内EC化率 / 値 24.3% / 前年同期比 ▲2.1ポイント、指標名 EC再購入率 / 値 55.1% / 前年同期比 非開示、指標名 mix.tokyo会員登録数 / 値 60万人(約) / 前年同期比 非開示、指標名 店舗からECへの送客規模 / 値 7EC売上高に占める割合(%程度) / 前年同期比 非開示
単価と数量の指標客数はブランド別に増減が記載され、客単価は第2四半期に下落したとの説明があるが、数値は非開示
店舗数・拠点数期末 729店舗(アパレル694、飲食4、コスメ31) / 期中の出店 32店舗 / 期中の退店 42店舗
業績見通しの前提直近の業績動向、下期見込み、完全子会社化したデイトナ・インターナショナルの連結影響、概算のれん償却影響。数値前提は非開示
中期経営計画の目標収益構造改革を進めること。具体的な目標値・目標年度は非開示
年間配当増配への言及はあるが、1株当たり年間配当額と中間・期末の内訳は非開示
自己株式取得金額 120億円 / 実施時期 2025年7月 / 消却予定 2026年1月末に全数消却予定
新しい施策完全子会社化したデイトナ・インターナショナルのPMI推進、mix.tokyo POP-UPイベントの開催、新ブランドAlpha Industries、NAVYNAVYのスタート、新ブランドSTEVELOURのローンチ、高輪ゲートウェイへの国内最大級のカフェ併設店舗の出店、NIKEとのポップアップ協業、AIエージェントとの共創による新ラインの展開、ESGデータブックの公開と7つの方針の新設
この書類が述べていない項目(11件)
当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率セグメント別実績従業員数見通しに織り込んだリスク額財務目標配当性向設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

上期は、前期の事業撤退、主力ブランドの新規顧客獲得の苦戦、会員移行の遅れ、米国事業の再構築などにより減収となった。一方、プライシング、仕入原価低減、在庫評価損引当の減少、広告販促費・人件費の抑制など構造改革の効果が利益を押し上げた。通期売上高予想の修正は、完全子会社化したデイトナ・インターナショナルの連結影響によるもので、営業利益以下はのれん償却影響と直近業績・下期見込みを踏まえて据え置いた。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2026年2月期 上期決算説明会資料|TSIホールディングス(3608)の適時開示 | Komori