読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
28.1
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年３月１日～2022年11月30日連結日本基準売上高115,406百万円前年比 +11.1%進捗 74.9%
営業利益3,726百万円前年比 -28.1%進捗 207.0%
経常利益5,061百万円前年比 -18.9%進捗 153.4%
純利益（親会社株主帰属）4,621百万円前年比 -15.4%進捗 192.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益52円69銭
期末の財政状態
総資産145,961百万円
うち純資産 101,724 百万円自己資本比率 69.4%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高アパレル関連事業 111,560百万円（前年比 +11.3%）、その他 4,380百万円（前年比 +14.3%）
セグメント別利益アパレル関連事業 5,065百万円（前年比 +2.3%）、その他 55百万円（前年比 -6.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高154,000百万円（前年比 +9.7%）
営業利益1,800百万円（前年比 -59.5%）
経常利益3,300百万円（前年比 -43.4%）
純利益2,400百万円（前年比 +134.7%）
年間配当予想5円 → 7円（+40.0%）
業績の増減要因
行動制限緩和による外出需要回復が期待された一方、資源価格高騰・急激な円安・感染者増、前年同四半期の緊急的な販管費抑制の反動があり、店頭売上・EC販売強化、商品仕入抑制等に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 重要な子会社の異動なし
減損損失330百万円（損益計算書）。対象は退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等。なお、セグメント注記では266百万円と記載。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4百万円、投資有価証券売却益 839百万円、その他 129百万円 / 特別損失 固定資産除却損 25百万円、減損損失 330百万円、投資有価証券評価損 159百万円、その他 166百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数95,783,293
期末自己株式数10,409,948
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年３月１日～2022年11月30日 |
| 売上高 | 115,406百万円（前年比 +11.1%） |
| 営業利益 | 3,726百万円（前年比 -28.1%） |
| 経常利益 | 5,061百万円（前年比 -18.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,621百万円（前年比 -15.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 52円69銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 69.4 / 前期末 69.2 |
| 総資産 | 145,961百万円 |
| 純資産 | 101,724百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 154,000百万円（前年比 +9.7%） / 営業利益 1,800百万円（前年比 -59.5%） / 経常利益 3,300百万円（前年比 -43.4%） / 純利益 2,400百万円（前年比 +134.7%） |
| 年間配当予想 | 5円 → 7円（+40.0%） |
| セグメント別売上高 | アパレル関連事業 111,560百万円（前年比 +11.3%）、その他 4,380百万円（前年比 +14.3%） |
| セグメント別利益 | アパレル関連事業 5,065百万円（前年比 +2.3%）、その他 55百万円（前年比 -6.8%） |
| 減損損失 | 330百万円（損益計算書）。対象は退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等。なお、セグメント注記では266百万円と記載。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4百万円、投資有価証券売却益 839百万円、その他 129百万円 / 特別損失 固定資産除却損 25百万円、減損損失 330百万円、投資有価証券評価損 159百万円、その他 166百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 重要な子会社の異動なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 95,783,293 |
| 期末自己株式数 | 10,409,948 |
| 業績の増減要因 | 行動制限緩和による外出需要回復が期待された一方、資源価格高騰・急激な円安・感染者増、前年同四半期の緊急的な販管費抑制の反動があり、店頭売上・EC販売強化、商品仕入抑制等に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。行動制限の緩和による外出需要の回復が期待された一方、資源価格の高騰、急激な円安、新型コロナウイルス感染者の再増加などで先行き不透明な状況が続いた。EC拡大や店舗改革、商品仕入れの抑制などに取り組んだが、前年同期の緊急的な販管費抑制の反動もあり、厳しい状況が続いた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。