新型コロナウイルス感染症への事業継続対応
FY2020に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当企業グループは、お客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、お客様に安心してご来店・ご来社いただけるよう事業を推進しております。また、今後も新型コロナウイルス感染症の影響は不確実性が高いことを前提に、継続的な経費の削減を行い、収益力の改善を図ってまいります。」
顧客・従業員の安全確保、感染防止、継続的な経費削減による収益力改善を事業継続対応として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しており」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、B to C領域の開拓と併せて再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しております。」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、B to C領域の開拓と併せて再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しております。」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、B to C領域の開拓と併せて再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「経営の安定化を図るための運転資金の確保、状況に応じた人員配置の最適化による人件費の抑制、固定費の削減等、健全な財務体質の再構築を進めてまいります。また、新型コロナウイルス感染拡大の防止及びお客様、従業員の安全の確保のため、ホールセール事業部門においては、ソーシャルディスタンスを確保したうえでの発表展示会の開催、コンシューマー事業部門においては、直営店舗におけるオンライン相談窓口の拡充等、感染防止策の徹底に努めております。」
運転資金確保、人員配置の最適化、固定費削減、展示会の感染対策、オンライン相談窓口等による事業継続対応を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しております。」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、B to C領域の開拓と併せて引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しております。」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、B to C領域の開拓と併せて引き続き示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当企業グループはお客様と従業員の安全を第一に感染防止対策に取り組みつつ、引き続き婚礼衣裳メーカーとして“ものづくり”をコアとし、より最終消費者に近く、より大きなマーケットである挙式関連サービス事業領域（B to C）の開拓を推進し、当企業グループの市場拡大に向け注力しております。」
顧客・従業員の安全を第一に感染防止対策へ取り組む方針を、事業展開と併せて引き続き示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「経営の安定化を図るための運転資金の確保、状況に応じた人員配置の最適化による人件費の抑制、固定費の削減等、健全な財務体質の再構築を進めてまいります。また、新型コロナウイルス感染拡大の防止及びお客様、従業員の安全の確保のため、ホールセール事業部門においては、ソーシャルディスタンスを確保したうえでの発表展示会の開催、コンシューマー事業部門においては、直営店舗におけるオンライン相談窓口の拡充等、感染防止策の徹底に努めております。」
運転資金の確保、人員配置の最適化、固定費削減、ソーシャルディスタンス対応の展示会、オンライン相談窓口の拡充を感染症への対応策として初めて体系的に示した。