読む価値
41定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.5
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高16,863百万円前年比 -5.0%
営業利益2,610百万円前年比 -15.5%
経常利益2,947百万円前年比 -17.9%
純利益（親会社株主帰属）2,015百万円前年比 -17.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益699円34銭
期末の財政状態
総資産41,614,111千円
うち純資産 38,326,072 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+3,817,643
投資-65,116
財務-1,442,344
純増減+2,310,183
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,012,240千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,500百万円（前年比 +3.8%）
営業利益3,000百万円（前年比 +14.9%）
経常利益3,050百万円（前年比 +3.5%）
純利益2,100百万円（前年比 +4.2%）
年間配当予想500円／株 → 500円／株（0.0%）
配当性向63.5
業績の増減要因
更新需要の伸び悩み、1物件当たりの受注点数の減少、原材料費・物流コストの上昇による仕入コスト増、為替予約取引に係るデリバティブ評価損の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失19,388千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0千円 / 特別損失 固定資産除却損 980千円、減損損失 19,388千円
減価償却費158,182千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 16,863百万円（前年比 -5.0%） |
| 営業利益 | 2,610百万円（前年比 -15.5%） |
| 経常利益 | 2,947百万円（前年比 -17.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,015百万円（前年比 -17.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 699円34銭 |
| 総資産 | 41,614,111千円 |
| 純資産 | 38,326,072千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,817,643千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -65,116千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,442,344千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,012,240千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,500百万円（前年比 +3.8%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 +14.9%） / 経常利益 3,050百万円（前年比 +3.5%） / 純利益 2,100百万円（前年比 +4.2%） |
| 年間配当予想 | 500円／株 → 500円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 63.5 |
| 減価償却費 | 158,182千円 |
| 減損損失 | 19,388千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0千円 / 特別損失 固定資産除却損 980千円、減損損失 19,388千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 更新需要の伸び悩み、1物件当たりの受注点数の減少、原材料費・物流コストの上昇による仕入コスト増、為替予約取引に係るデリバティブ評価損の増加。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、ユーザー企業の経費削減意識の高まりによる更新需要の伸び悩みや、1物件当たりの受注点数の減少により減少しました。営業利益は原材料費や物流コストの上昇による仕入コスト増、経常利益は為替予約取引に係るデリバティブ評価損の増加が主な要因です。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。