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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高1,465百万円前年比 +0.6%進捗 23.6%
営業利益161百万円前年比 -36.2%進捗 21.5%
経常利益148百万円前年比 -45.3%進捗 20.3%
純利益（親会社株主帰属）218百万円前年比 +21.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益79.31円
売上高営業利益率11.0%
期末の財政状態
総資産9,905百万円
うち純資産 6,827 百万円自己資本比率 68.9%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高テクノ製品事業 1,042,310千円（前年比 +0.4%）、メディカル製品事業 423,454千円（前年比 +1.1%）
セグメント別利益テクノ製品事業 203,676千円（前年比 -34.5%）、メディカル製品事業 36,222千円（前年比 -4.6%）
地域別売上高当第1四半期 日本 582,766千円 / 欧州 140,321千円 / 北米 56,322千円 / 中南米 18,319千円 / アジア 660,758千円 / その他 7,277千円 / 前年同期 日本 598,371千円 / 欧州 151,162千円 / 北米 67,775千円 / 中南米 38,580千円 / アジア 584,653千円 / その他 16,404千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,200百万円（前年比 +2.7%）
営業利益750百万円（前年比 -10.9%）
経常利益730百万円（前年比 -10.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益510百万円（前年比 -12.1%）
業績予想の修正無
年間配当予想33円 → 35円
業績の増減要因
増産に伴う人員増加による労務費や原材料費および電力費等のコスト増加
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 24千円 / 特別損失 固定資産除却損 109千円
減価償却費64,469千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数3,092,623株
期末自己株式数325,935株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 1,465百万円（前年比 +0.6%） |
| 営業利益 | 161百万円（前年比 -36.2%） |
| 経常利益 | 148百万円（前年比 -45.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 218百万円（前年比 +21.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 79.31円 |
| 売上高営業利益率 | 11.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 68.9 / 前期末 68.1 |
| 総資産 | 9,905百万円 |
| 純資産 | 6,827百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,200百万円（前年比 +2.7%） / 営業利益 750百万円（前年比 -10.9%） / 経常利益 730百万円（前年比 -10.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 510百万円（前年比 -12.1%） |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 33円 → 35円 |
| セグメント別売上高 | テクノ製品事業 1,042,310千円（前年比 +0.4%）、メディカル製品事業 423,454千円（前年比 +1.1%） |
| セグメント別利益 | テクノ製品事業 203,676千円（前年比 -34.5%）、メディカル製品事業 36,222千円（前年比 -4.6%） |
| 地域別売上高 | 当第1四半期 日本 582,766千円 / 欧州 140,321千円 / 北米 56,322千円 / 中南米 18,319千円 / アジア 660,758千円 / その他 7,277千円 / 前年同期 日本 598,371千円 / 欧州 151,162千円 / 北米 67,775千円 / 中南米 38,580千円 / アジア 584,653千円 / その他 16,404千円 |
| 減価償却費 | 64,469千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 24千円 / 特別損失 固定資産除却損 109千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 3,092,623株 |
| 期末自己株式数 | 325,935株 |
| 業績の増減要因 | 増産に伴う人員増加による労務費や原材料費および電力費等のコスト増加 |
この書類が述べていない項目（7件）
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益・経常利益の減少について、増産に伴う人員増加による労務費、原材料費、電力費等のコスト増加を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。