読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-11.8
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高5,315百万円前年比 -3.1%
営業利益623百万円前年比 -11.8%
経常利益639百万円前年比 -12.1%
純利益（親会社株主帰属）469百万円前年比 -12.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益169.17円
売上高営業利益率当期 11.7％ / 前期 12.9％
期末の財政状態
総資産9,328百万円
うち純資産 5,833 百万円自己資本比率 62.5%前期末比 +5.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+338
投資-183
財務-205
純増減-50
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,388百万円
セグメント別売上高テクノ製品事業 3,894.03千円（前年比 -4.4%）、メディカル製品事業 1,420.85千円（前年比 +0.7%）
セグメント別利益テクノ製品事業 831.77千円（前年比 -6.2%）、メディカル製品事業 102.16千円（前年比 -30.4%）
地域別売上高2,041,743千円、900,862千円、287,766千円、189,285千円、1,806,290千円、89,272千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,400百万円（前年比 +1.6%）
営業利益550百万円（前年比 -11.7%）
経常利益530百万円（前年比 -17.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益390百万円（前年比 -16.9%）
年間配当予想25円 → 20円（-20.0%）
配当性向当期 11.8％ / 次期予想 14.2％
業績の増減要因
テクノ製品事業はヨーロッパ地域および国内売上が伸び悩み、メディカル製品事業はコロナ禍で営業活動に制約がかかった。全体として、エネルギー価格高騰、物価高、サプライチェーンの混乱、円安や金利上昇などの影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 64,353千円 / 特別損失 固定資産売却損 22,868千円、固定資産除却損 122千円
減価償却費291,591千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数3,092,623
期末自己株式数315,926
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 5,315百万円（前年比 -3.1%） |
| 営業利益 | 623百万円（前年比 -11.8%） |
| 経常利益 | 639百万円（前年比 -12.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 469百万円（前年比 -12.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 169.17円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 11.7％ / 前期 12.9％ |
| 自己資本比率 | 当期末 62.5％ / 前期末 57.4％ |
| 総資産 | 9,328百万円 |
| 純資産 | 5,833百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 338百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -183百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -205百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,388百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,400百万円（前年比 +1.6%） / 営業利益 550百万円（前年比 -11.7%） / 経常利益 530百万円（前年比 -17.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 390百万円（前年比 -16.9%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 20円（-20.0%） |
| 配当性向 | 当期 11.8％ / 次期予想 14.2％ |
| セグメント別売上高 | テクノ製品事業 3,894.03千円（前年比 -4.4%）、メディカル製品事業 1,420.85千円（前年比 +0.7%） |
| セグメント別利益 | テクノ製品事業 831.77千円（前年比 -6.2%）、メディカル製品事業 102.16千円（前年比 -30.4%） |
| 地域別売上高 | 2,041,743千円、900,862千円、287,766千円、189,285千円、1,806,290千円、89,272千円 |
| 減価償却費 | 291,591千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 64,353千円 / 特別損失 固定資産売却損 22,868千円、固定資産除却損 122千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 3,092,623 |
| 期末自己株式数 | 315,926 |
| 業績の増減要因 | テクノ製品事業はヨーロッパ地域および国内売上が伸び悩み、メディカル製品事業はコロナ禍で営業活動に制約がかかった。全体として、エネルギー価格高騰、物価高、サプライチェーンの混乱、円安や金利上昇などの影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、世界的なエネルギー価格の高騰による物価高、サプライチェーンの混乱、急激な円安や金利上昇などで先行きが不透明だったと説明している。また、テクノ製品事業ではヨーロッパ地域および国内売上の伸び悩み、メディカル製品事業では長期化したコロナ禍による営業活動の制約を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。