不採算部門の見直し
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2026前進有価証券報告書
「事業ポートフォリオの見直しの一環として一部事業からの撤退や、グループ体制の再編を行うなど、収益性の改善に向けた取り組みを進めてまいりました。」
一部事業からの撤退とグループ体制の再編を、事業ポートフォリオ見直し・収益性改善の施策として実施している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資材ファブリック部門については、リビング分野において不採算事業から撤退したものの、生活関連資材分野が大幅に増加したことから、当部門全体として増収となりました。」
リビング分野で不採算事業から撤退する一方、生活関連資材分野の増加により資材ファブリック部門が増収となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「資材ファブリック部門については、リビング分野において不採算事業から撤退したものの、車輛分野や生活関連資材分野で受注が増加し、当部門全体としても増収となりました。」
リビング分野で不採算事業からの撤退を継続し、その一方で車輛・生活関連資材分野の受注増加を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「資材ファブリック部門については、車輛分野や生活関連資材分野で受注が増加したものの、リビング分野において不採算事業からの撤退もあり、当部門全体として減収となりました。」
リビング分野で不採算事業からの撤退を継続していると記載している。 - FY2024新たな資産減損の計上有価証券報告書
「栃木県足利市の事業用資産につきましては、将来の使用見込みがないと判断されたこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
栃木県足利市の事業用資産について、将来の使用見込みがないこと等を理由に33百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資材ファブリック部門については、リビング分野が不採算事業の見直しにより減少したものの、生活関連資材および電材が収益をカバーしたことにより、当部門全体としては、微増となりました。」
リビング分野で不採算事業の見直しを継続し、減収要因として説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、不採算事業に対する施策として、小松精練（蘇州）有限公司への対応を引き続き進めております。」
不採算事業への施策として、蘇州子会社への対応を引き続き進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「加えてリビング分野については、カーテン等の定番品をはじめとする不採算素材群からの撤退を図ったことにより減収となり、北米向けオーディオ機器等も落ち込んだ結果、当部門全体では前期比8.4億円(約16％)の減収となりました。」
リビング分野で不採算素材群からの撤退を継続し、その結果を減収要因として説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「リビング分野については、カーテン等の定番品をはじめとする不採算商品からの撤退を図ったことにより減収となりました。」
リビング分野で不採算商品からの撤退を継続し、減収要因として説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リビング分野については、カーテン等の定番品をはじめとする不採算商品からの撤退を図ったことにより減収、さらに生活関連資材についても消費の落ち込みにより減収となったため、当部門全体では減収となりました。製品部門におきましては、不採算アパレルからの撤退を行なった結果、減収となりました。」
不採算商品・不採算アパレルからの撤退を継続し、減収要因として説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「リビング分野については、カーテン等の定番品を始めとする不採算商品からの撤退を図り、生活関連資材についても消費の若干の落ち込みにより減収となったため、当部門全体では減収となりました。製品部門におきましては、不採算アパレルからの撤退を行った結果、減収となりました。」
リビング分野の不採算商品および製品部門の不採算アパレルからの撤退を引き続き実施している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「リビング分野については、不採算商品からの撤退を図り減収となったものの、当部門全体では増収となりました。製品部門は、不採算事業からの撤退を行った結果、減収となりました。」
不採算商品・不採算事業からの撤退を引き続き明示しており、製品部門とリビング分野の減収要因として説明している。 - FY2020-Q1再登場有価証券報告書
「一方リビング分野は、不採算商品からの撤退を図った結果、当部門全体では減収減益となりました。製品部門は、不採算事業からの撤退を行った結果、減収となりました。」
FY2019に記載が消えていた不採算部門の見直しに近い施策が、不採算商品・不採算事業からの撤退として再び明示されている。 - FY2019削除有価証券報告書
「製品部門は、市場動向により減収となりました。」
従来記載されていた不採算部門の見直しという表現は、当年度の経営課題・業績説明では確認できない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「製品部門は、不採算部門の見直しを継続しており、減収となりました。」
製品部門の不採算部門見直しを引き続き実施している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製品部門は、不採算部門の見直しを継続しており、減収となりました。」
不採算部門の見直しを継続していると説明し、その結果として製品部門は減収となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「製品部門は、計画通り不採算部門の見直しを終え立て直しを図っており、増収となりました。」
不採算部門の見直しを終え、立て直しの段階に移行したと説明している。製品部門は増収となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「製品部門は、計画通り不採算部門の見直しを行い減収となりました。」
不採算部門の見直しを計画どおり継続・実施し、その結果として減収となったと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品部門は、計画通り不採算部門の見直しを継続しており減収となりました。」
不採算部門の見直しを引き続き実施している。別途、収益性低下等による減損損失82百万円も計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「製品部門は、不採算部門の見直しを継続しており、減収となりました。」
製品部門で不採算部門の見直しを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「製品部門は、不採算部門の見直しを継続しており、減収となりました。」
製品部門で不採算部門の見直しを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品部門は、計画通り不採算部門の見直しを継続しており減少となりました。」
製品部門で不採算部門の見直しを継続していると説明している。