自社サイトへのリソース集中とモール店舗の整理
FY2017-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ユニフォームネクストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社の事業は、ユニフォーム販売事業の単一セグメントでありますが、顧客属性および販売手法に基づき、「リテール販売（ECサイトを通じた販売）」と「ホールセール販売（人的営業による提案販売）」の2つのチャネルを展開しております。」
自社ECサイト中心の販売構造に加え、人的営業によるホールセール販売を明示し、販売チャネルをリテールとホールセールの2チャネルとして整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、インターネットを主たる販売チャネルとしており、自社サイトにおいて見やすいサイトレイアウトの構築、品揃えの充実及び利便性の高いユーザーインターフェースの提供といった、インターネット通信販売全般に通ずる共通課題に取り組んでおります。」
インターネットを主たる販売チャネルとし、自社サイトのレイアウト、品揃え、ユーザーインターフェースを改善する方針が引き続き示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、インターネットを主たる販売チャネルとしており、自社サイトにおいて見やすいサイトレイアウトの構築、品揃えの充実及び利便性の高いユーザーインターフェースの提供といった、インターネット通信販売全般に通ずる共通課題に取り組んでおります。」
インターネットを主たる販売チャネルとし、自社サイトのレイアウト、品揃え、ユーザーインターフェースを改善する方針が引き続き示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、インターネットを主たる販売チャネルとしており、自社サイトにおいて見やすいサイトレイアウトの構築、品揃えの充実及び利便性の高いユーザーインターフェースの提供といった、インターネット通信販売全般に通ずる共通課題に取り組んでおります。」
自社サイトを中心とするインターネット販売への注力と、サイトの利便性・品揃えの改善が引き続き示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社における営業形態は、通信販売を主とし、インターネット、ファクシミリ及び電話等により受注を行うとともに、インターネット広告、カタログの郵送、電子メール等によりマーケティングを実施し、新規獲得、追加販売に努めております。」
通信販売を主軸とし、自社サイトを含むインターネット販売を中心とする販売構造が引き続き示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社のインターネット通信販売は、飲食店・医療機関向けユニフォームを販売するサービス部門及び作業服・事務服を中心に販売するオフィスワーク部門から構成され、国内のメーカーから仕入れた製品を取扱商品群毎に設定された各販売サイトにおいて販売しております。」
複数の自社販売サイトを中心とする販売構造は引き続き記載されている。一方、モール店舗整理や資源シフトについて新たな進捗は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、フードユニフォーム、クリニックユニフォーム、ワークユニフォーム、オフィスユニフォームの４つの自社サイトへ経営資源を注力すべく、モール店舗の整理、サブサイトのメインサイトへの統合を進めました。」
4つの自社サイトへの注力、モール店舗の整理、サブサイト統合という従来方針が引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「かかる状況の下、当社は、カタログ配布等による積極的な広告を展開するとともに、よりLTVが大きくかつ一定以上の市場規模が見込まれるサイトへのリソースシフトを進めました。」
従来の自社サイトへの集中・モール店舗整理から、LTVが大きく、一定以上の市場規模が見込まれるサイトを選別してリソースを移す方針へ、資源配分の基準が具体化されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「自社サイトへのリソース集中を目的として、モール店舗の整理をすすめました。」
自社サイトを重視し、モール店舗を整理する販売チャネル戦略が示されている。