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2022年12月期 決算短信[日本基準](非連結)

2022年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも前年同期を上回った。2023年12月期も、売上高と各利益がさらに増加する見通しを示している。

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23.8
%(売上高の前年同期比)
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この期間の実績

通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結(個別)日本基準
売上高6,333百万円前年比 +23.8%
営業利益401百万円前年比 +13.4%
経常利益409百万円前年比 +15.1%
純利益(親会社株主帰属)276百万円前年比 +18.5%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益27.69円
売上高営業利益率当期 6.3% / 前期 6.9%
期末の財政状態
総資産3,711百万円
うち純資産 2,722 百万円自己資本比率 73.4%前期末比 +1.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+408
投資-16
財務-121
純増減+271

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,961百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,696百万円(前年比 +21.5%)
営業利益502百万円(前年比 +24.9%)
経常利益513百万円(前年比 +25.1%)
純利益338百万円(前年比 +22.3%)
年間配当予想10円 → 3円(-70.0%)
配当性向2022年12月期9.3%、2023年12月期予想8.9%
業績の増減要因

マーケティング部門・営業部門の強化、欠品率の低下、売れ筋商品の在庫拡充、キャンペーン・DMカタログ・WEB広告、ホールセールの提案深化、アウトバウンドコール強化などにより売上が増加した。夏物・秋冬商品の販売伸長に加え、人件費や支払手数料等の予算未達により販売費及び一般管理費が抑制された。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年1月1日付で、普通株式1株を4株に分割し、株式分割に伴う定款の一部変更を行った。目的は投資単位の引下げによる株式の流動性向上と投資家層の拡大。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0千円 / 特別損失 非開示
減価償却費70,558千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数9,991,848株
期末自己株式数448株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2022年1月1日〜2022年12月31日
売上高6,333百万円(前年比 +23.8%)
営業利益401百万円(前年比 +13.4%)
経常利益409百万円(前年比 +15.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益276百万円(前年比 +18.5%)
1株当たり当期純利益27.69円
売上高営業利益率当期 6.3% / 前期 6.9%
自己資本比率当期末 73.4 / 前期末 72.2
総資産3,711百万円
純資産2,722百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー408百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-16百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-121百万円
現金及び現金同等物期末残高1,961百万円
通期業績予想売上高 7,696百万円(前年比 +21.5%) / 営業利益 502百万円(前年比 +24.9%) / 経常利益 513百万円(前年比 +25.1%) / 純利益 338百万円(前年比 +22.3%)
年間配当予想10円 → 3円(-70.0%)
配当性向2022年12月期9.3%、2023年12月期予想8.9%
減価償却費70,558千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0千円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象2023年1月1日付で、普通株式1株を4株に分割し、株式分割に伴う定款の一部変更を行った。目的は投資単位の引下げによる株式の流動性向上と投資家層の拡大。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数9,991,848株
期末自己株式数448株
業績の増減要因マーケティング部門・営業部門の強化、欠品率の低下、売れ筋商品の在庫拡充、キャンペーン・DMカタログ・WEB広告、ホールセールの提案深化、アウトバウンドコール強化などにより売上が増加した。夏物・秋冬商品の販売伸長に加え、人件費や支払手数料等の予算未達により販売費及び一般管理費が抑制された。
この書類が述べていない項目(8件)
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

マーケティング部門と営業部門を強化し、欠品率の低下や在庫拡充、広告・キャンペーン、新規DMカタログ、WEB広告、アウトバウンドコールなどの施策に取り組んだ。加えて、夏物・秋冬商品の販売が伸び、販売費及び一般管理費が予算未達により抑制されたとしている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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