読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
2843
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年2月1日〜2024年4月30日連結日本基準売上高2,843百万円進捗 35.5%
営業利益153百万円進捗 20.5%
経常利益235百万円進捗 27.6%
純利益（親会社株主帰属）162百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益12円25銭
期末の財政状態
総資産5,391百万円
うち純資産 3,174 百万円自己資本比率 58.8%前期末比 -8.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,000百万円（前年比 +28.5%）
営業利益745百万円（前年比 +22.7%）
経常利益850百万円（前年比 +21.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益580百万円（前年比 +20.7%）
年間配当予想10円 → 10円（0.0%）
業績の増減要因
前期に受注した官公庁を含む複数の大型案件の納品完了、自社製品の売上拡大に向けた営業活動、円安等によるコスト増に対する為替予約の実施による為替差益77,187千円、子会社2社の連結範囲への追加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 2 / 新規社名 株式会社ワンズコーポレーション、株式会社エスアイピー / 除外 0 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
受注高・受注残高受注高 535,079千円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数13,536,800
期末自己株式数260,972
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年2月1日〜2024年4月30日 |
| 売上高 | 2,843百万円 |
| 営業利益 | 153百万円 |
| 経常利益 | 235百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 162百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 12円25銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.8 / 前期末 67.4 |
| 総資産 | 5,391百万円 |
| 純資産 | 3,174百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,000百万円（前年比 +28.5%） / 営業利益 745百万円（前年比 +22.7%） / 経常利益 850百万円（前年比 +21.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 580百万円（前年比 +20.7%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 10円（0.0%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 535,079千円 / 受注残高 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 2 / 新規社名 株式会社ワンズコーポレーション、株式会社エスアイピー / 除外 0 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 13,536,800 |
| 期末自己株式数 | 260,972 |
| 業績の増減要因 | 前期に受注した官公庁を含む複数の大型案件の納品完了、自社製品の売上拡大に向けた営業活動、円安等によるコスト増に対する為替予約の実施による為替差益77,187千円、子会社2社の連結範囲への追加。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期に受注した官公庁を含む複数の大型案件の納品が完了し、売上高に計上された。利益面では円安等によるコスト増があったものの、受注時の為替予約により為替差益を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。