資本効率の最適化と財務体質の向上
FY2018に初出。24回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2025前進有価証券報告書
「経営幹部は、当社グループの資本管理において、親会社所有者帰属持分比率を一定の指標として評価しており、前連結会計年度及び当連結会計年度における当該比率はそれぞれ20.5％及び24.0％となっております。」
資本効率・財務体質を重視する方針のもと、親会社所有者帰属持分比率が20.5％から24.0％へ上昇した。 - FY2025-H1親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 21.0 22.3 20.5」
親会社所有者帰属持分比率は前中間連結会計期間の21.0％、前連結会計年度末の20.5％に対し、当中間連結会計期間末は22.3％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「株主還元施策、資本効率の向上及び機動的な資本政策の実施のため。」
2024年５月10日、株主還元・資本効率向上・機動的な資本政策を目的として、自己株式330万株（上限、発行済株式総数の2.85％）、取得価額75億円（上限）の市場買付けを決議した。親会社所有者帰属持分比率も前年度末の20.1％から21.0％となった。 - FY2024-Q1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 18.7 20.0 20.1」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の20.1％から当第1四半期末には20.0％へ低下した。 - FY2023親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「経営幹部は、当社グループの資本管理において、親会社所有者帰属持分比率を一定の指標として評価しており、前連結会計年度及び当連結会計年度における当該比率はそれぞれ19.3％及び19.9％となっております。」
資本効率・財務体質を重視する方針のもと、親会社所有者帰属持分比率は19.3％から19.9％へ上昇した。 - FY2023-Q3親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 19.8 19.8 19.3」
親会社所有者帰属持分比率は前第3四半期末の19.8％と同水準で、前連結会計年度末の19.3％を上回った。また、前四半期末の19.1％からも上昇している。 - FY2023-Q2親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 19.6 19.1 19.3」
親会社所有者帰属持分比率は前第２四半期末の19.6％、前連結会計年度末の19.3％に対し、当第２四半期末は19.1％となった。前四半期末の18.5％からは上昇している。 - FY2023-Q1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 21.2 18.5 19.3」
親会社所有者帰属持分比率は前年同期末の21.2％、前連結会計年度末の19.3％に対し、当第１四半期末は18.5％となった。 - FY2022親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度における当該比率はそれぞれ21.3％及び19.3％となっております。」
資本効率の最適化と財務体質向上の方針は継続しているが、親会社所有者帰属持分比率は21.3％から19.3％へ低下した。 - FY2022-Q3親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率(％) 21.4 19.8 21.3」
親会社所有者帰属持分比率は前年同期末の21.4％、前連結会計年度末の21.3％に対し、当第3四半期末は19.8％となった。 - FY2022-Q2親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 21.0 19.6 21.3」
親会社所有者帰属持分比率は前年同期末の21.0％、前連結会計年度末の21.3％に対し、当第２四半期末は19.6％となった。 - FY2022-Q1親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 20.2 21.2 21.3」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の21.3％から当第1四半期末には21.2％へ低下した。 - FY2021-Q3親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率(％) 20.9 21.4 21.4」
当第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は21.4％となり、前第3四半期末の20.9％を上回り、前連結会計年度末と同水準となった。 - FY2021-Q2親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 21.4 21.0 21.4」
親会社所有者帰属持分比率は前年同期末の21.4％および前連結会計年度末の21.4％に対し、当第２四半期末は21.0％となった。 - FY2021-Q1親会社所有者帰属持分比率の低下継続有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 21.4 20.2 21.4」
親会社所有者帰属持分比率は、前年同期末の21.4％および前連結会計年度末の21.4％に対し、当第１四半期末は20.2％となった。 - FY2020親会社所有者帰属持分比率の低水準継続有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度における当該比率はそれぞれ34.7％及び21.4％となっております。」
資本効率の最適化と財務体質向上の方針は継続しているが、親会社所有者帰属持分比率は前年度の34.7％から21.4％へ低下した。 - FY2020-Q3親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 34.2 20.9 34.7」
当第３四半期末の親会社所有者帰属持分比率は20.9％となり、前年同期末34.2％および前連結会計年度末34.7％を下回った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 32.5 21.4 34.7」
当第２四半期末の親会社所有者帰属持分比率は21.4％で、前第２四半期末32.5％および前連結会計年度末34.7％を下回る水準が続いている。 - FY2020-Q1指標低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 31.6 21.4 34.7」
親会社所有者帰属持分比率は、前年同期末の21.4％、前連結会計年度末の34.7％に対し、当第１四半期末は21.4％となった。IFRS第16号適用に伴う資産・負債の増加も併記されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営幹部は、当社グループの資本管理において、親会社所有者帰属持分比率を一定の指標として評価しており、前連結会計年度及び当連結会計年度における当該比率はそれぞれ31.5％及び34.7％となっております。」
資本効率の最適化と財務体質向上の方針を継続し、親会社所有者帰属持分比率を31.5％から34.7％へ開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業活動における資本効率の最適化を図り、財務体質を向上させるという方針のもと、資本を管理しております。」
資産・負債・資本を適切な水準に維持しながら、資本効率と財務体質を重視する資本管理方針を示している。