読む価値
45定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.2
営業利益の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高2,311百万円前年比 +6.0%
営業利益190百万円前年比 +21.2%
経常利益187百万円前年比 +17.4%
純利益（親会社株主帰属）106百万円前年比 -5.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益22.57円
売上高営業利益率8.2%
期末の財政状態
総資産1,827百万円
うち純資産 1,443 百万円自己資本比率 79.0%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+190
投資-66
財務-46
純増減+78
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,214百万円
地域別売上高本邦 90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,410百万円（前年比 +4.3%）
営業利益191百万円（前年比 +0.4%）
経常利益187百万円（前年比 +0.1%）
純利益128百万円（前年比 +20.9%）
年間配当予想10円 → 10円（0.0%）
配当性向44.3%
業績の増減要因
中堅・大手顧客の比率上昇、基板設計・実装・部品調達等の周辺サービス利用拡大、高付加価値サービスの提供比率上昇により売上構成と収益性が改善した。販売費及び一般管理費は、海外展開、システム開発投資、周辺サービス拡充に向けた体制強化等の先行投資により前期比8.1％増加した。また、投資有価証券評価損29,443千円を特別損失に計上し、関連する繰延税金資産9,280千円を計上しなかった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 29,443千円、固定資産除却損 415千円
減価償却費25,616千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無開催 有 / 対象者 非開示 / 開催予定日 2026年5月20日
期末発行済株式数4,992,406株
期末自己株式数289,308株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 2,311百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 190百万円（前年比 +21.2%） |
| 経常利益 | 187百万円（前年比 +17.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 106百万円（前年比 -5.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 22.57円 |
| 売上高営業利益率 | 8.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 79.0% / 前期末 79.5% |
| 総資産 | 1,827百万円 |
| 純資産 | 1,443百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 190百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -66百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -46百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,214百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,410百万円（前年比 +4.3%） / 営業利益 191百万円（前年比 +0.4%） / 経常利益 187百万円（前年比 +0.1%） / 純利益 128百万円（前年比 +20.9%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 10円（0.0%） |
| 配当性向 | 44.3% |
| 地域別売上高 | 本邦 90％超 |
| 減価償却費 | 25,616千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 29,443千円、固定資産除却損 415千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 開催 有 / 対象者 非開示 / 開催予定日 2026年5月20日 |
| 期末発行済株式数 | 4,992,406株 |
| 期末自己株式数 | 289,308株 |
| 業績の増減要因 | 中堅・大手顧客の比率上昇、基板設計・実装・部品調達等の周辺サービス利用拡大、高付加価値サービスの提供比率上昇により売上構成と収益性が改善した。販売費及び一般管理費は、海外展開、システム開発投資、周辺サービス拡充に向けた体制強化等の先行投資により前期比8.1％増加した。また、投資有価証券評価損29,443千円を特別損失に計上し、関連する繰延税金資産9,280千円を計上しなかった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中堅・大手顧客の比率上昇、基板設計・実装・部品調達など周辺サービスの利用拡大、高付加価値サービスの比率上昇により収益性が改善した。一方、未上場株式の投資有価証券評価損29,443千円と、それに関連する繰延税金資産を計上しなかったことが当期純利益の減少要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。