読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
70
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高13,356百万円前年比 +27.6%
営業利益1,685百万円前年比 +70.0%
経常利益1,705百万円前年比 +76.9%
純利益（親会社株主帰属）1,001百万円前年比 -20.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益91円78銭
売上高営業利益率12.6%
期末の財政状態
総資産11,782百万円
うち純資産 6,407 百万円自己資本比率 52.9%前期末比 -6.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+814
投資-3,567
財務+948
純増減-1,805
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,809百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益1,700百万円（前年比 +0.9%）
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
Reebok事業が業績をけん引し、商品取扱高が増加した。物流フロー・ウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げ、広告宣伝費を中心としたコストコントロールも増益に寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年3月1日にマガシーク株式会社の株式78%を取得して子会社化し、株式会社FASCINATEの全株式を取得して完全子会社化した。
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 10千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 2,603千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 4,347千円、項目 和解金 / 金額 46,917千円
減価償却費146,459千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数11,487,360株
期末自己株式数721,263株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 13,356百万円（前年比 +27.6%） |
| 営業利益 | 1,685百万円（前年比 +70.0%） |
| 経常利益 | 1,705百万円（前年比 +76.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,001百万円（前年比 -20.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 91円78銭 |
| 売上高営業利益率 | 12.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 52.9% / 前期末 58.9% |
| 総資産 | 11,782百万円 |
| 純資産 | 6,407百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 814百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,567百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 948百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,809百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 1,700百万円（前年比 +0.9%） / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 146,459千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 10千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 2,603千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 4,347千円、項目 和解金 / 金額 46,917千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年3月1日にマガシーク株式会社の株式78%を取得して子会社化し、株式会社FASCINATEの全株式を取得して完全子会社化した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 11,487,360株 |
| 期末自己株式数 | 721,263株 |
| 業績の増減要因 | Reebok事業が業績をけん引し、商品取扱高が増加した。物流フロー・ウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げ、広告宣伝費を中心としたコストコントロールも増益に寄与した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、Reebok事業が業績をけん引したこと、商品取扱高の増加、物流フローやウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げによる変動費の抑制を増益要因として挙げている。一方、Reebok事業開始に伴う賃料等の増加があったが、広告宣伝費を中心にコストコントロールを進めたとしている。親会社株主に帰属する当期純利益の減少について、個別の理由は説明していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。