健康・雇用の維持、生産効率化・原価低減による影響抑制
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-30実績引用決算説明資料
「材料費価格反映の期ズレの波及効果や、原価改善の努力等により前年同期比120.0％増の2.8億円となった」
原価改善の努力が営業利益増加要因として実績に結び付いたことを記載している。 - FY2026健康経営度評価が上昇有価証券報告書
「（実績） 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 総合評価（％） 52.2 52.6 52.9 51.6 52.7」
健康経営度評価は2024年度の51.6％から2025年度52.7％へ上昇した。健康経営優良法人の認定継続にも取り組むとしている。 - FY2025健康経営度評価を更新有価証券報告書
「当社が持続的成長を続けていくためには、社員１人ひとりが心身ともに健康で、働き甲斐のある会社であることが必要という考えのもと、健康経営に取り組み、経済産業省が行う健康経営調査の健康経営度評価の向上および健康経営優良法人の認定の継続に努めてまいります。」
健康経営、働きがい、健康経営優良法人認定の継続を方針として記載し、健康経営度評価は2023年度52.9％から2024年度51.6％となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、健康増進を重要な経営課題の一つと捉え、皆が活き活きと働ける職場環境を整えていくとともに、社員の健康保持、増進に向けた取組みを積極的に行い、家庭と仕事を両立できる会社、シニア人材が活躍できて長く勤められる会社を目指していきます。」
感染症対応時の健康・雇用維持や原価低減から、健康増進、仕事と家庭の両立、シニア人材の活躍を含む社内環境整備へ取り組みの範囲を広げている。健康経営度評価は52.9％。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価改善など収益の確保に努めてまいりましたが、売上高の減少や原材料・燃料価格高騰による影響が大きく、連結経常利益は２億円（前年同期連結経常利益19億４百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億１千１百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純利益13億２千２百万円）となりました。」
原価改善などによる収益確保の取り組みを継続していると記載しているが、売上高減少および原材料・燃料価格高騰の影響が大きいとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価改善など収益の確保に努めてまいりましたが、売上高の減少や原材料・燃料価格高騰の影響が大きく、連結経常利益は１億３千３百万円（前年同期連結経常利益８億６千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８千９百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純利益６億２千４百万円）となりました。」
原価改善などによる収益確保の取り組みを継続していると記載しているが、売上高減少および原材料・燃料価格高騰の影響が大きいとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価改善など収益の確保に努めてまいりましたが、売上高の減少や原材料・燃料価格高騰の影響が大きく、連結経常利益は３億１千８百万円（前年同期連結経常利益４億４千５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億２千９百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純利益３億２千９百万円）となりました。」
原価改善による収益確保の取り組みを継続していると記載しているが、売上高減少および原材料・燃料価格高騰の影響が大きいとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価改善や固定費の削減などに努めて参りましたが、売上高の減少による影響が大きく」
原価改善や固定費削減を継続して実施したと記載しているが、売上高減少の影響が大きく、前年同期比で経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価改善や固定費の削減などに努めて参りましたが、売上高の減少による影響が大きく」
原価改善や固定費削減を継続して実施したと記載しているが、売上高減少の影響が大きく、経常損失11百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「固定費の削減など原価低減に努めて参りましたが、売上高の減少による影響が大きく」
新型コロナウイルス等による業績影響への対応として、固定費削減などの原価低減を実施したと記載している。ただし、売上高減少の影響が大きく、経常損失となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「当企業グループといたしましては、まず社員の健康と雇用を守ることを最優先としたうえで、生産の効率化や原価低減などあらゆる経営施策を実施し、企業業績への影響の最小化を図っていく所存です。」
新型コロナウイルスの影響への対応として、社員の健康・雇用の維持を優先し、生産効率化や原価低減などによって業績影響を抑制する方針を初めて明示している。