営業部門の担当・役職変更および営業所名称変更
FY2017-Q3に初出。19回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに37社。
- FY2026社長の担当にBR戦略推進室を追加有価証券報告書
「当社取締役社長執行役員就任（現在） 当社ＢＲ戦略推進室担当（現在）」
2026年4月付の役員体制として、代表取締役社長執行役員にBR戦略推進室担当を加えた担当体制を記載している。 - FY2026-H1企画部長の担当を外す役職変更有価証券報告書
「取締役専務執行役員 経営企画センター長 経営企画部長 経理部長 ＤＸ推進部長 Sobagni事業部長」
2025年7月1日付で、取締役専務執行役員の担当から企画部長が外れ、経営企画センター、経営企画部、経理部、DX推進部、Sobagni事業部の担当体制となった。 - FY2025経営企画・DX・調達等を含む担当再編有価証券報告書
「取締役専務執行役員 経営企画センター長 Sobagni事業部長 経営企画部長 経理部長 ＤＸ推進部長 企画部長」
2025年2月から5月にかけて、経営企画センター、経営企画部、経理部、DX推進部、企画部等を含む担当体制を記載している。 - FY2024海外・国内事業統括等への担当再編有価証券報告書
「取締役専務執行役員（代表取締役）海外・国内事業統括 原価企画ユニット担当 東京営業所担当 阪神営業所担当」
2024年6月付で、従来のモビリティ事業部長等から海外・国内事業統括、原価企画ユニット担当などへ担当を再編した役員体制を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「取締役専務執行役員 （代表取締役） モビリティ事業部長 東京営業所担当 阪神営業所担当」
2023年7月1日付で営業本部長等からモビリティ事業部長へ、ＤＸ・戦略本部長等からコーポレートセンター長へ、生産本部長からＲ＆Ｄセンター長等へ担当・役職を変更した体制を再確認している。 - FY2024-Q2事業部・コーポレート・Ｒ＆Ｄ体制への担当再編有価証券報告書
「取締役専務執行役員 （代表取締役） モビリティ事業部長 東京営業所担当 阪神営業所担当」
2023年7月1日付で、営業本部長等の担当からモビリティ事業部長へ、ＤＸ・戦略本部長からコーポレートセンター長へ、管理本部長からコーポレートセンター長へ、生産本部長からＲ＆Ｄセンター長等へ担当・役職を変更した。 - FY2023-Q3開発部・内装技術部・製生準改革部の担当変更有価証券報告書
「永 田 努 取締役 開発部担当 内装技術部長 取締役 開発部担当 内装技術部担当 製生準改革部長 2022年10月１日」
2022年10月1日付で、取締役の担当・役職が開発部担当・内装技術部担当・製生準改革部長から開発部担当・内装技術部長へ変更された。 - FY2021-Q2生産・品質保証・営業部門の担当再編有価証券報告書
「2020年９月１日 取締役 営業本部長 営業企画部担当 東京営業所担当 モビリティ営業部長 インダストリー営業部長 阪神営業所長 取締役 インダストリー営業部担当 デザイン部担当 第３技術部長」
2020年7月から9月にかけて、生産本部内の担当変更、品質保証本部長の新設、営業部門の車両営業部・フィルム営業部からモビリティ営業部・インダストリー営業部への変更など、役員の担当・役職変更を記載している。 - FY2020壁装事業撤退の影響が通期で継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により31億２千９百万円と前期（36億２千１百万円）に比べ13.6％の減少となり」
壁装事業撤退の影響が通期でも住宅・住設用売上に表れ、前年同期比13.6％減少となった。 - FY2020-Q2壁装事業撤退の影響が住宅・住設用売上に継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により15億１千５百万円と前年同期（18億４千１百万円）に比べ17.7％の減少となり」
壁装事業撤退の影響が引き続き住宅・住設用売上に表れ、前年同期比17.7％減少となった。 - FY2020-Q1壁装事業撤退による住宅・住設用売上の減少が継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により７億４千４百万円と前年同期（９億６千８百万円）に比べ23.1％の減少となり」
壁装事業撤退の影響が引き続き住宅・住設用売上に表れ、前年同期比23.1％減少となった。 - FY2019通期で壁装事業撤退による減少が継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により36億２千１百万円と前期（45億８千８百万円）に比べ21.1％の減少となり」
壁装事業撤退の影響が通期でも継続し、住宅・住設用売上は前期比21.1％減少となった。 - FY2019-Q3壁装事業撤退の影響が住宅・住設用売上に継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により27億８千３百万円と前年同期（34億７千１百万円）に比べ19.8％の減少となり」
壁装事業撤退の影響が引き続き住宅・住設用売上に表れ、前年同期比19.8％減少となった。第2四半期累計の21.5％減少から減少幅は縮小している。 - FY2019-Q2壁装事業撤退の影響が住宅・住設用売上に継続有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により18億４千１百万円と前年同期（23億４千５百万円）に比べ21.5％の減少」
壁装事業撤退の影響が引き続き住宅・住設用売上に表れ、前年同期比21.5％減少となった。 - FY2019-Q1壁装事業撤退の影響が住宅・住設用売上に表れる有価証券報告書
「住宅・住設用につきましては、主として壁装事業撤退の影響により９億６千８百万円と前年同期（12億９百万円）に比べ19.9％の減少」
前期に記載された壁装営業部・福田工場の廃止に関連して、壁装事業撤退の影響が住宅・住設用売上の前年同期比19.9％減少として表れている。 - FY2018-Q3技術・生産・営業部門の担当変更と壁装営業部・福田工場の廃止有価証券報告書
「（注）平成29年10月10日付で、壁装営業部と福田工場を廃止いたしました。」
平成29年7月1日付で技術統括部・開発部・各技術部・デザイン部の担当を変更し、平成29年10月10日付で生産本部長および営業担当の役職・担当を変更した。また、同日付で壁装営業部と福田工場を廃止している。 - FY2018-Q2技術部門の担当・役職変更有価証券報告書
「常務取締役 技術本部長 技術統括部担当 開発部担当 第１技術部担当 第２技術部担当 第３技術部担当 デザイン部長」
平成29年7月1日付で、常務取締役の技術統括部・開発部・第1技術部・第2技術部・第3技術部担当およびデザイン部長への担当・役職変更を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社営業管理室担当・壁装営業部担当・東京営業所担当・阪神営業所長（現在）」
年度の役員体制では、営業管理室、壁装営業部、東京営業所、阪神営業所などの担当・役職が新体制として記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役職の異動は次のとおりであります。」
取締役について営業管理室長、車両営業部長、壁装営業部長、産業資材営業部担当などの担当・役職変更を記載している。また、平成28年10月9日付で大阪営業所を阪神営業所へ名称変更している。