収益認識基準・IFRS第16号の将来適用
FY2019に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これらの事業から生じる収益は、顧客との契約に従って計上し、売上高として表示しております。」
収益認識会計基準適用後の、顧客との契約に基づく収益認識と用途別・地域別の売上高分解開示を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当企業グループは、下記の５ステップアプローチに基づき、収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の5ステップアプローチと、契約・履行義務に基づく収益認識を継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業から生じる収益は、顧客との契約に従って計上し、売上高として表示しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益認識方法と、用途別・地域別の売上高分解開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業から生じる収益は、顧客との契約に従って計上し、売上高として表示しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益認識方法および用途別・地域別の売上高分解開示を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これらの事業から生じる収益は、顧客との契約に従って計上し、売上高として表示しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益認識および用途別・地域別の売上高分解開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業から生じる収益は、顧客との契約に従って計上し、売上高として表示しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益認識および用途別・地域別の売上高分解開示を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用していること、および適用による売上高・営業利益等への影響が軽微であることを継続して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等の第1四半期連結会計期間期首からの適用を継続して開示しており、当第2四半期累計期間の売上高・営業利益への影響は軽微としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
前年度に2022年3月期首からの適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。売上高・営業利益等への影響は軽微としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当企業グループの在外子会社は、当連結会計年度の期首からIFRS第16号「リース」を適用しております。」「2022年３月期の期首から適用します。」「当該会計基準等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」」
在外子会社によるIFRS第16号の適用を年度報告でも確認し、収益認識に関する会計基準等は2022年3月期首から適用予定で影響額を評価中としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当企業グループの在外子会社は、当第３四半期連結累計期間の期首からIFRS第16号「リース」を適用しております。これに伴い、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産およびリース負債を認識するとともに、使用権資産の減価償却費とリース負債に係る支払利息を計上しております。」
在外子会社におけるIFRS第16号の適用を継続して記載し、使用権資産・リース負債の認識および関連費用の計上方法を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当企業グループの在外子会社は、当第２四半期連結累計期間の期首からIFRS第16号「リース」を適用しております。これに伴い、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産およびリース負債を認識するとともに、使用権資産の減価償却費とリース負債に係る支払利息を計上しております。」
在外子会社におけるIFRS第16号の適用を継続して記載し、使用権資産・リース負債の認識および関連費用の計上方法を示している。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「IFRS第16号「リース」の適用 当企業グループの在外子会社は、当第１四半期連結会計期間の期首からIFRS第16号「リース」を適用しております。これに伴い、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産およびリース負債を認識するとともに、使用権資産の減価償却費とリース負債に係る支払利息を計上しております。 IFRS第16号「リース」の適用にあたっては、経過措置に従っており、過去にオペレーティング・リースに分類していたリースについては、当第１四半期連結会計期間の期首に使用権資産とリース負債を認識しております。本基準の適用に伴い、当第１四半期連結会計期間における連結貸借対照表は、無形固定資産の「その他」が339百万円、流動負債の「その他」が75百万円、固定負債の「その他」が295百万円それぞれ増加しております。なお、この変更による利益剰余金の当期首残高及び当第１四半期連結累計期間の損益に与える影響は軽微です。」
前年度に予定として示していたIFRS第16号を在外子会社が当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。使用権資産・リース負債の認識を行い、無形固定資産のその他が339百万円、流動負債のその他が75百万円、固定負債のその他が295百万円増加した。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等については、2022年３月期の期首から適用します。」「IFRS第16号『リース』については、在外子会社に対して2020年3月期より適用予定です。」「当該会計基準等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」」
収益認識基準を2022年3月期から、IFRS第16号を在外子会社に2020年3月期から適用する予定を初めて記載し、財務諸表への影響は評価中としている。