スタジオアタオ（3550）・リスク再掲
国内集中による自然災害・事故リスク
FY2019に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流・生産拠点および店舗集中地域の災害による事業継続リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は生産、販売拠点ともに主に日本に集約しているため、国内において大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生した場合、店舗施設等に物理的な障害が生じる可能性があります。また、自然災害、事故、感染症発生等によって当社の販売活動や物流、仕入活動において支障が発生した場合のみならず、人的被害等が生じた場合、通常の事業活動が困難となり、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
国内集中に伴う自然災害・事故・感染症リスクと、販売、物流、仕入活動および人的被害への影響可能性を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症を含む感染症の発生及び拡大、長期化等に伴い当社グループの店舗休業や消費者の外出自粛及び需要減退、仕入先の生産活動や物流の停止等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
国内に生産・販売拠点が集中することによる自然災害・事故リスクに加え、感染症による店舗休業、需要減退、生産・物流停止のリスクを再掲している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症を含む感染症の発生及び拡大、長期化等に伴い当社グループの店舗休業や消費者の外出自粛及び需要減退、仕入先の生産活動や物流の停止等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
国内集中に伴う自然災害・事故リスクに加え、感染症の発生・拡大・長期化による店舗休業、需要減退、生産・物流停止の影響を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは生産、販売拠点ともに日本に集約しているため、国内において大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生した場合、店舗施設等に物理的な障害が生じる可能性があります。」
生産・販売拠点の日本集中を背景に、自然災害や事故による店舗、物流、仕入及び販売活動への影響を記載している。