この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
サービス需要やインバウンド需要が好調で、温浴事業では新宿店の入館者数が前年同期比2.8％増加した。新宿店のカフェ・バーのリニューアル、営業時間前倒し、ランニングステーションサービス、季節イベントなどを実施した一方、西麻布店の入館者数は4.3％減少した。不動産事業では退去部屋を新たに賃貸せず自社利用を予定していることが減収要因となり、食品事業では夏向け麺類の具材は好調だったものの当初想定した受注量に届かず、製造設備の初期投資費用も利益を押し下げた。さらに、食品事業の事業計画見直しにより減損損失185,880千円を計上した。
該当事項はありません
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 1,495百万円（前年比 +21.5%） |
| 営業利益 | 133百万円（前年比 +3.6%） |
| 経常利益 | 136百万円（前年比 +5.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -113百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.28円 |
| 自己資本比率 | 当期末 83.4 / 前期末 82.5 |
| 総資産 | 5,637百万円 |
| 純資産 | 4,731百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 206,642千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12,176千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -230,369千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,256,280千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,060百万円（前年比 +13.6%） / 営業利益 320百万円（前年比 +4.4%） / 経常利益 320百万円（前年比 +4.1%） / 純利益 -50百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 3,060百万円 / 営業利益 非開示 → 320百万円 / 経常利益 非開示 → 320百万円 / 純利益 非開示 → -50百万円 |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 温浴 995,172千円（前年比 +3.8%） / 不動産 18,609千円（前年比 -21.5%） / 食品 481,908千円 |
| セグメント別利益 | 温浴 245,682千円（前年比 +16.3%） / 不動産 -578千円 / 食品 -8,331千円 |
| 減価償却費 | 150,398千円 |
| 減損損失 | 185,880千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 185,880千円、固定資産売却損 210千円、固定資産除却損 364千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 26,466,366株 |
| 期末自己株式数 | 18,033株 |
| 業績の増減要因 | サービス需要やインバウンド需要が好調で、温浴事業では新宿店の入館者数が前年同期比2.8％増加した。新宿店のカフェ・バーのリニューアル、営業時間前倒し、ランニングステーションサービス、季節イベントなどを実施した一方、西麻布店の入館者数は4.3％減少した。不動産事業では退去部屋を新たに賃貸せず自社利用を予定していることが減収要因となり、食品事業では夏向け麺類の具材は好調だったものの当初想定した受注量に届かず、製造設備の初期投資費用も利益を押し下げた。さらに、食品事業の事業計画見直しにより減損損失185,880千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。食品事業で当初想定していた事業計画との乖離が生じ、事業計画を見直した結果、事業用資産及び株式取得時に発生したのれんの減損損失を計上した。温浴事業では新宿店の入館者数増加や店舗施策が寄与した一方、不動産事業では退去部屋を新たに賃貸せず自社利用を予定していること、食品事業では当初想定した受注量に届かなかったことや製造設備の初期投資費用が利益の減少要因となった。