国産木材利用と森林維持回復によるSDGs対応
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-14再掲業績予想の修正
「ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）水準仕様への全棟移行や積極的な国産木材利用により付加価値の高い住宅の供給に注力してまいりました。」
国産木材の積極利用をZEH水準仕様への全棟移行と組み合わせた住宅供給策として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、建築基準法の改正により全ての新築住宅に対して省エネ基準への適合が義務化されましたが、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）水準仕様への全棟移行や積極的な国産木材の利用等にも引き続き取り組んでおります。」
国産木材の利用について、ZEH水準仕様への全棟移行と併せて引き続き取り組んでいる。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、木材輸送による炭素の排出量減少を目的に、一部の商品における国産材100％への仕様変更や、同業２社とともに、高品質だけど低価格な安心して住める木造住宅の普及、国内森林の多面的機能の維持回復のための木造分譲住宅における国産木材の利用促進等を目的とした、一般社団法人日本木造分譲住宅協会を設立するなど、ＳＤＧｓにも積極的に取り組んでおります。」
一部商品の国産材100％仕様への変更と、同協会を通じた森林維持回復・国産木材利用の取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、木材輸送による炭素の排出量減少を目的に、一部の商品における国産材100％への仕様変更や、同業２社とともに、高品質だけど低価格な安心して住める木造住宅の普及、国内森林の多面的機能の維持回復のための木造分譲住宅における国産木材の利用促進等を目的とした、一般社団法人日本木造分譲住宅協会を設立するなど、ＳＤＧｓにも積極的に取り組んでおります。」
一部商品の国産材100％仕様への変更と、一般社団法人日本木造分譲住宅協会の設立によるSDGs対応を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「また、木材輸送による炭素の排出量減少を目的に、一部の商品における国産材100％への仕様変更や、同業２社とともに、高品質で安心して住める木造住宅の普及、国内森林の多面的機能の維持回復のための木造分譲住宅における国産木材の利用促進等を目的とした、一般社団法人日本木造分譲住宅協会を設立するなど、ＳＤＧｓにも積極的に取り組んでおります。」
一部商品の国産材100％仕様への変更と、同業2社との一般社団法人日本木造分譲住宅協会の設立を通じ、炭素排出量削減、木造住宅普及、国内森林の維持回復を進める取り組みを初めて開示した。