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テクノフレックス(3449)・事実実績引用

大型消防設備工事案件の完工

FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q1。

12記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化実績引用FY2020-Q2 – FY2021再掲FY2022-Q3 – FY2023-Q12020: 320202021: 320212022: 420222023: 22023
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1実績引用有価証券報告書

    「前年度に利益率の高い大型案件の完成があったことの反動に加え、原材料価格の上昇に対して顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、大幅な減収減益となりました。」

    前年度の利益率の高い大型案件の完成を過去の実績として引用し、その反動が当第1四半期の防災・工事事業の減収減益要因になったと説明している。
  2. FY2022再掲有価証券報告書

    「消防設備工事は、利益率の高い大型案件が完成したことにより、増収増益となりました。」

    利益率の高い大型案件の完成を消防設備工事の増収増益要因として、通期でも記載している。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「消防設備工事は、利益率の高い大型案件が完成したことより、売上、利益ともに大きく増加いたしました。」

    利益率の高い大型案件の完成を、消防設備工事の売上・利益増加の要因として引き続き記載している。
  4. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「消防設備工事は、利益率の高い大型案件が完成したことに加え、人件費等の販管費を抑制したため、売上、利益ともに大きく増加いたしました。」

    大型案件の完成という具体的な進捗に加え、販管費抑制により消防設備工事の売上・利益が大きく増加したと記載している。
  5. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「消防設備工事は、大型案件が増加したことにより、売上が大幅に増加いたしました。」

    過去の大型案件の完工・売上計上から、当四半期は大型案件の増加による売上増加という表現に変化している。
  6. FY2021実績引用有価証券報告書

    「消防設備工事は、前期における工事完成基準による大型案件の売上計上の反動により売上が減少いたしました。」

    大型案件の完工・売上計上を過去の実績として引用し、その反動が当期の減収要因となったと説明している。
  7. FY2021-Q3実績引用有価証券報告書

    「消防設備工事は、前年同期における工事完成基準による大型案件の売上計上の反動により売上が減少いたしましたが、工事進行基準による売上は増加し、粗利率が大幅に改善するとともに販管費が減少いたしました。」

    前年同期の工事完成基準による大型案件の売上計上を過去の実績として引用し、その反動が当四半期の売上減少要因になったと説明している。
  8. FY2021-Q2実績引用有価証券報告書

    「消防設備工事は、前年同期における工事完成基準による大型案件の売上計上の反動に加え、当第2四半期連結累計期間は、東京オリンピック・パラリンピック関連特需後及び首都圏再開発の端境期で受注案件が少なかったことにより、売上が大きく減少いたしました。」

    前年同期の工事完成基準による大型案件の売上計上を過去の実績として引用し、その反動が当四半期の売上減少要因になったと説明している。
  9. FY2021-Q1実績引用有価証券報告書

    「消防設備工事は、主に前年同期における大型案件の完工による売上増加の反動等により、売上が大きく減少いたしました。」

    前年同期の大型案件完工を過去の売上増加要因として引用し、その反動が当四半期の売上減少要因になったと説明している。
  10. FY2020-Q3削除有価証券報告書
    当四半期は大型消防設備工事案件の完工について直接の言及がなく、代わりに消防設備工事の売上は堅調である一方、不採算案件や特需反動による減益要因を記載している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「消防設備工事は、大型案件が完工したことから、売上は増加しました。」

    大型案件の完工を売上増加の要因として、引き続き記載している。
  12. FY2020-Q1達成有価証券報告書

    「消防設備工事は、大型案件が完工したことから、売上は増加しました。」

    大型案件の完工に伴う売上増加を記載している。
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