棚卸資産の滞留・正味実現可能価額下落リスク
FY2022に初出。10回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026在庫増も評価減減少有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ121,131千円及び69,535千円であります。」
棚卸資産残高は前期の2,439,383千円から3,124,741千円へ増加した一方、評価減は121,131千円から69,535千円へ減少し、在庫評価リスクの動きは混在している。 - FY2025在庫減も評価減増有価証券報告書
「棚卸資産は2,439,383千円となり、前連結会計年度末に比べ743百万円減少しました。」
棚卸資産残高は3,182,833千円から2,439,383千円へ減少した一方、棚卸資産の評価減は90,497千円から121,131千円へ増加し、在庫評価リスクの動きは混在している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「この主な要因は、営業債権及びその他の債権が1,404百万円増加した一方、棚卸資産が462百万円減少したためであります。」
棚卸資産は前期末の3,182,833千円から2,720,234千円へ462百万円減少し、滞留・正味実現可能価額下落リスクへのエクスポージャーが低下した。 - FY2024在庫減も評価減増有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ51,396千円及び90,497千円であります。」
棚卸資産残高は前期の3,406,646千円から3,182,833千円へ減少した一方、評価減は51,396千円から90,497千円へ増加し、在庫評価リスクの動きは混在している。 - FY2024-Q3前四半期比増加も年度末比減少有価証券報告書
「この主な要因は、営業債権及びその他の債権が267百万円増加した一方、現金及び現金同等物が409百万円減少、棚卸資産が303百万円減少したためであります。」
棚卸資産は年度末の3,406,646千円から3,103,298千円へ303百万円減少した一方、前四半期末の2,368,656千円からは増加しており、滞留・正味実現可能価額下落リスクへのエクスポージャーは混在した動きとなった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「この主な要因は、営業債権及びその他の債権が763百万円増加、現金及び現金同等物が346百万円増加した一方、棚卸資産が1,037百万円減少したためであります。」
棚卸資産は3,406,646千円から2,368,656千円へ1,037百万円減少し、滞留・正味実現可能価額下落リスクへのエクスポージャーが前四半期から低下した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この主な要因は、棚卸資産が231百万円増加、営業債権及びその他の債権が103百万円増加した一方、現金及び現金同等物が265百万円減少したためであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末から231百万円増加し、3,637,818千円となった。市場悪化時の滞留・正味実現可能価額下落リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。」
棚卸資産は前期の2,467,765千円から3,406,646千円へ増加し、将来需要や市場動向の悪化による正味実現可能価額下落リスクが拡大した。評価減も前期39,666千円から51,396千円へ増加している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この主な要因は、棚卸資産が988百万円増加した一方、現金及び現金同等物が1,522百万円減少したためであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から988百万円増加して3,456百万円となった。建設市場では着工延期・中止も記載されているが、当四半期に正味実現可能価額の下落や評価損が発生したとの記載はない。 - FY2022初出有価証券報告書
「市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。」
棚卸資産2,467,765千円について、将来需要や市場動向の悪化により正味実現可能価額が下落し、評価損が発生する可能性を会計上の重要な見積りとして新たに明示している。