のれんの高い総資産比率と減損リスク
FY2018に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026対処有価証券報告書
「その結果、回収可能価額は帳簿価額を上回っております。」
のれん残高は12,284,217千円と高水準である一方、信和単体・ヤグミグループとも減損テストで回収可能価額が帳簿価額を上回った。のれんの総資産比率は38.4％へ低下した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の減損の兆候はありません。」
高額なのれんに関する減損リスクは継続しているが、当中間期にも減損の兆候はないと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度末現在において非流動資産にのれんを、12,264,652千円計上しており、総資産に占める割合が40.9％と高くなっております。」
ヤグミグループ取得によりのれんが3,042,882千円増加し、残高は12,264,652千円となった。減損テストでは回収可能価額が帳簿価額を上回るとされたが、のれんエクスポージャーは拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産が1,691百万円増加し、のれんが3,299百万円増加したためです。」
ヤグミグループの子会社化によりのれんが3,299百万円増加し、のれん残高は12,521百万円となった。減損の兆候はないとする一方、高額なのれん・減損リスクへのエクスポージャーは拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「仮に、将来の各期の見積キャッシュ・フローが8.2％減少した場合、または税引前割引率が1.47％上昇した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん残高は9,221,769千円、総資産比44.6％と高い状態が続いている。回収可能価額は帳簿価額を上回るものの、損益分岐点となる感応度は前期のキャッシュ・フロー18.7％減少・割引率2.39％上昇からさらに縮小した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
高額なのれんと減損リスクは継続しているが、当第2四半期にも取得・処分・減損の兆候はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん及び耐用年数を確定できない商標権について、当第1四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「仮に、将来の各期の見積キャッシュ・フローが18.7％減少した場合、または税引前割引率が2.39％上昇した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん残高9,221,769千円、総資産比43.3％は継続している。回収可能価額は帳簿価額を上回るものの、損益分岐点となる感応度は前期のキャッシュ・フロー45.8％減少・割引率10.15％上昇から縮小した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん及び耐用年数を確定できない商標権について、第2四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年３月期末においては、減損テストの結果、将来キャッシュ・フローによる使用価値(回収可能価額)は帳簿残高を上回っているものと判断しております。仮に、将来の各期の見積キャッシュ・フローが45.8％減少した場合、または税引前割引率が10.15％上昇した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん残高は9,221,769千円、総資産比46.3％と高いが、回収可能価額が帳簿残高を上回り、感応度は前期より大きくなっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん及び耐用年数を確定できない商標権について、当第3四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん及び耐用年数を確定できない商標権について、当第1四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月期末においては、減損テストの結果、将来キャッシュ・フローによる使用価値(回収可能価額)は帳簿残高を上回っているものと判断しております。仮に、将来の各期の見積キャッシュ・フローが37.4％減少した場合、または税引前割引率が4.58％上昇した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん9,221,769千円の残高は継続するが、減損テストで回収可能価額が帳簿価額を上回り、感応度も前期より改善した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん及び耐用年数を確定できない商標権について、第2四半期にも取得・処分・減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「そのため、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響による当社グループ製品に対する需要の減少が少なくとも2020年９月まで続くものと仮定し、のれん及び無形資産(企業結合により取得した資産及び耐用年数を確定できない商標権)の評価など会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症による需要減少が少なくとも2020年9月まで続くとの仮定を、のれん・無形資産の評価等の会計上の見積りに反映した。一方、当四半期には減損の兆候はないとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年３月期末においては、減損テストの結果、将来キャッシュ・フローによる使用価値（回収可能価額）は帳簿残高を上回っているものと判断しております。仮に、将来の各期の見積キャッシュ・フローが34.1％減少した場合、または税引前割引率が4.19％上昇した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん残高9,221,769千円、総資産比42.7％という高い比率は継続するが、減損テストで回収可能価額が帳簿価額を上回り、感応度も具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん等について、当四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん等について、当四半期にも減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん等について当四半期に減損の兆候がないことを再確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当該のれん及び耐用年数を確定できない商標権については、当連結会計年度末において当該資金生成単位の回収可能価額が帳簿価額を十分に上回っていることから、主要な仮定が合理的な範囲で変更されたとしても、それにより当該資金生成単位の回収可能価額が帳簿価額を下回る可能性は低いと予測しております。」
のれん9,221,769千円の残高は継続しているが、減損テストで回収可能価額が帳簿価額を十分に上回ったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できない商標権の取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれん等の減損リスクについて、当四半期に減損の兆候がないことを記載している。リスク自体の重要な変更は示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において非流動資産にのれんを、9,221,769千円計上しており、総資産に占める割合が43.7％と高くなっております。」
将来キャッシュ・フローが27.5％減少、または税引前割引率が3.97％上昇した場合に回収可能価額と帳簿価額が等しくなると記載している。