この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
高い顧客需要、増産設備投資、生産効率施策により販売が増加。ウェーハ再生事業は需要の堅調さと増産設備投資、半導体関連装置・部材等事業は光学ピックアップ販売が寄与した一方、プライムシリコンウェーハ製造販売事業は中国市場での競争による単価低下が影響。営業利益は売上総利益の増加が、人件費・減価償却費等による販管費増加を上回った。経常利益は受取利息1,447百万円、補助金収入2,108百万円等の営業外収益も寄与。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 76,707百万円(前年比 +29.6%) |
| 営業利益 | 14,281百万円(前年比 +8.9%) |
| 経常利益 | 16,635百万円(前年比 +6.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,297百万円(前年比 -1.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 351円40銭 |
| 売上高営業利益率 | 18.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 39.1% / 前期末 37.5% |
| 総資産 | 205,222百万円 |
| 純資産 | 153,331百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 14,836百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -15,223百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 10,302百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 95,888百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 84,000百万円(前年比 +9.5%) / 営業利益 15,400百万円(前年比 +7.8%) / 経常利益 17,200百万円(前年比 +3.4%) / 純利益 10,000百万円(前年比 +7.6%) |
| 年間配当予想 | 35円 → 55円(+57.1%) |
| 配当性向 | 14.6% |
| セグメント別売上高 | ウェーハ再生事業 27,528百万円(前年比 +15.7%)、プライムシリコンウェーハ製造販売事業 18,778百万円(前年比 -1.1%)、半導体関連装置・部材等 30,244百万円(前年比 +85.7%)、その他 155百万円(前年比 +12.3%) |
| セグメント別利益 | ウェーハ再生事業 10,167百万円(前年比 +12.2%)、プライムシリコンウェーハ製造販売事業 4,159百万円(前年比 -12.3%)、半導体関連装置・部材等 1,624百万円(前年比 +83.7%)、その他 -5百万円 |
| 減価償却費 | 5,547百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 負ののれん発生益 367百万円 / 特別損失 固定資産除却損 120百万円、子会社株式売却損 14百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社(社名:-) / 除外 0社(社名:-) |
| 重要な後発事象 | 2026年1月31日付で、株式会社DGテクノロジーズの株式70%を有研半導体硅材料股份公司へ譲渡したが、当社の間接保有割合は58.15%で連結子会社のまま。加えて、2026年2月10日開催の取締役会で、有研半導体硅材料股份公司株式12,500,000株(発行済み株式の1%)を2026年2月12日に3,466百万円で売却することを決議し、連結業績への影響は軽微。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト・機関投資家向け) |
| 期末発行済株式数 | 26,558,502株 |
| 期末自己株式数 | 1,142株 |
| 業績の増減要因 | 高い顧客需要、増産設備投資、生産効率施策により販売が増加。ウェーハ再生事業は需要の堅調さと増産設備投資、半導体関連装置・部材等事業は光学ピックアップ販売が寄与した一方、プライムシリコンウェーハ製造販売事業は中国市場での競争による単価低下が影響。営業利益は売上総利益の増加が、人件費・減価償却費等による販管費増加を上回った。経常利益は受取利息1,447百万円、補助金収入2,108百万円等の営業外収益も寄与。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。高い顧客需要、増産設備投資、生産効率施策により販売が増加しました。ウェーハ再生事業では国内外再生市場の需要の堅調さと増産設備投資が寄与し、半導体関連装置・部材等事業では海外子会社による光学ピックアップの販売が売上高拡大に大きく寄与しました。一方、プライムシリコンウェーハ製造販売事業では中国市場での競争激化による単価低下が影響し、販売費及び一般管理費は人件費や減価償却費等の増加により増加しました。