収益認識・時価算定等の新会計基準の適用準備
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。」
時価算定会計基準適用指針を当年度期首から適用した状態を継続し、連結財務諸表への影響はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。」
時価算定会計基準適用指針を第１四半期連結会計期間の期首から適用した状態を継続し、四半期連結財務諸表への影響はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準及び時価算定会計基準を当年度期首から適用した状態を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
収益認識会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用した状態を継続している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準等を2021年５月１日から適用した。試作・金型製品及びロボット・装置等の一部売上は一定期間にわたって認識する方法へ変更され、当四半期の売上高は38,171千円、営業損失は5,159千円増減の影響を受けた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年４月期の期首より適用予定であります。」
収益認識及び時価算定に関する新会計基準等を2022年4月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中又は未定としている。 - FY2020初出有価証券報告書
「2022年４月期の期首より適用予定であります。」
収益認識及び時価算定に関する新会計基準等を2022年４月期の期首から適用予定とし、影響額は評価中としている。