読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.2
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高3,015百万円前年比 +11.9%
営業利益754百万円前年比 +24.2%
経常利益755百万円前年比 +28.6%
純利益（親会社株主帰属）529百万円前年比 +34.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益111.39円
売上高営業利益率25.0%
期末の財政状態
総資産5,774百万円
うち純資産 4,290 百万円自己資本比率 74.3%前期末比 +15.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+454
投資+3
財務-133
純増減+324
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,512百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,375百万円（前年比 +11.9%）
営業利益900百万円（前年比 +19.3%）
経常利益900百万円（前年比 +19.2%）
親会社株主に帰属する当期純利益600百万円（前年比 +13.3%）
年間配当予想30円 → 38円
配当性向26.9%
業績の増減要因
Smart BTMの利用企業数・予約件数・単価の増加、官庁・公務サービスおよび米軍サービスの受注増加が増収要因となった。個人サービスは海外パッケージツアーの受注減少、海外サービスはメキシコ子会社の法人出張受注減少により減収となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費35,792千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数4,767,600株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 3,015百万円（前年比 +11.9%） |
| 営業利益 | 754百万円（前年比 +24.2%） |
| 経常利益 | 755百万円（前年比 +28.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 529百万円（前年比 +34.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 111.39円 |
| 売上高営業利益率 | 25.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.3% / 前期末 58.4% |
| 総資産 | 5,774百万円 |
| 純資産 | 4,290百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 454百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -133百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,512百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,375百万円（前年比 +11.9%） / 営業利益 900百万円（前年比 +19.3%） / 経常利益 900百万円（前年比 +19.2%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 600百万円（前年比 +13.3%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 38円 |
| 配当性向 | 26.9% |
| 減価償却費 | 35,792千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,767,600株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | Smart BTMの利用企業数・予約件数・単価の増加、官庁・公務サービスおよび米軍サービスの受注増加が増収要因となった。個人サービスは海外パッケージツアーの受注減少、海外サービスはメキシコ子会社の法人出張受注減少により減収となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。BTMサービスでは「Smart BTM」の利用企業数、予約件数、単価が増加した。官庁・公務サービスでは国内出張・団体受注が増加し、米軍サービスでは国内パッケージツアー・団体受注が増加した一方、個人サービスでは海外パッケージツアーの受注が、海外サービスではメキシコ子会社の法人出張受注が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。